プロ2人が選んだ「おすすめ火災保険ランキング」9選。プロが教える「火災保険の選び方」

プロが教える「火災保険の選び方」

FP 遠山晃章
火災保険の選び方で重要なのは、「適用できる割引」と自宅にあった「補償内容」と「特約の有無」。

火災保険の選び方は、自宅にあった「補償内容」と「特約の有無」を満たせる保険会社を選ぶことが重要です。火災保険は生命保険と異なり、どこの保険会社も基本的な補償内容はほぼ同じになります。保険会社によって違うことは「基本補償のプランの種類」と「付保できる特約の有無」、「自宅の構造によって適用できる割引の種類」が異なってきます。自宅の構造で割引が適用でき、ご自身が必要な補償内容、特約を選択できる保険会社を選ぶことが最も重要です。

東京・男性・34歳
業務歴:7年
得意分野:住宅ローン相談、家計相談、保険相談、ライフプランニング
資格:1級FP技能士、CFP®、宅地建物取引士、貸金業務取扱主任者、住宅ローン診断士、賃貸不動産経営管理士

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火災保険を選ぶ前に

火災保険を選ぶ際に、まず火災保険の対象になる自宅の

  1. 建物の構造
  2. 必要な補償内容・特約

を確認しましょう。

建物の構造

火災保険では各社共通で木造・鉄骨・SRC造などの構造の違いで保険料率が変わってきますが、各社料率に大きな変化はありません。

保険会社を選ぶ際に重要な構造とはオール電化住宅・ホームセキュリティの有無になります。

保険会社によって適用できる割引として主に、

  • オール電化住宅割引(AIG損害保険、セコム損害保険)
  • ホームセキュリティ割引(セコム損害保険)

の2つがあります。

保障内容、構造級別によって割引率は変わりますが、オール電化住宅割引では約3~25%、ホームセキュリティ割引では5~40%の割引が適用できます。

上記割引が適用できる自宅であれば、割引を適用できる保険会社を選択することで保険料は抑えることができます。他にも耐火性能割引(AIG損害保険)などもあります。

必要な補償内容・特約

「基本補償のプランの種類」と「付保できる特約の有無」に分けて説明させて頂きます。

まず、基本補償ですが、多くの保険会社は

  1. 火災、落雷、破裂・爆発
  2. 風災・雹災・雪災
  3. 水災
  4. 盗難・水濡れ等
  5. 破損・汚損等(不足かつ突発的な事故)

から成り立ってます。

その中で、3だけ外すことができたり、5だけ外せたり保険会社によって変わってきます。

特に3の水災補償に関しては外すことで保険料が2~3割安くなります。水災とは主に大雨による床上浸水や土砂崩れのことです。立地によって水災害リスクが違ってきます。

例えば自宅の近くに大きな川があり、自宅の横に未舗装の崖があり、ハザードマップでも危険なエリアであれば付けた方が良いと思います。

逆に、自宅が川から離れており高台に位置しており、ハザードマップでもリスクがないエリアであれば外されてもよいかと思います。

水災害補償が必要ないのであれば、外せる保険会社を選ぶことで保険料は抑えることができます。

次に付保できる特約の有無ですが、保険会社によって違う特約は主に

  1. 地震火災費用保険金支払割合変更特約(AIG損害保険・三井住友海上火災保険等)
  2. 建物の電気的・機械的事故特約(三井住友海上火災保険・損害保険ジャパン等)
  3. 家主費用特約(三井住友海上火災保険・東京海上日動火災保険等)

があります。

1の特約は地震もしくは噴火またはこれらによる津波が原因の火災で建物が一定以上の損害を受けた場合に、主契約の保険金額の5%費用保険金が出るところを、50%に増額する特約です。地震保険とこの特約を付けることで、地震等により火災が起きた際に上限100%まで補償することが可能です。

最近の自宅であれば耐震性能、耐火性能も上がっておりますが、隣家との距離が狭かったり、隣家が古く延焼を心配するのであれば検討しても良いと思います。

2の特約は建物に付属された電気的・機械的事故を補償します。自宅に太陽光や、オール電化システム、床暖房、ビルトインタイプの空調設備をいれている場合は修理費が高額になるケースがあります。そういうご自宅の場合は検討しても良いと思います。

3の特約は投資用の物件につける特約になります。入居者様が死亡事故(自殺、犯罪死、孤独死)により賃貸住宅オーナーが被る家賃収入の損失や、清掃・脱臭・改装・遺品整理等にかかる費用を補償します。投資用の物件をもっていて、入居者の方が、高齢だったり単身の方が多いようであれば検討しても良いと思います。

それぞれの特約は保険会社によって取り扱いが異なります。つけたい特約があれば、扱っている保険会社を選ぶ必要があります。

以上が保険会社を選ぶ際に重要な点になります。

火災保険の選び方まとめ
  • 自身に必要な補償を受けられる保険会社はどこなのか?
  • 自宅が受けられる割引を扱っている会社はどこなのか?

上記をふまえ保険会社を選定し、細かい補償内容を決めていくのが良いと思います。

最後に一つお伝えしたいことがあります。

私は今まで300件以上の火災保険の見直しのお手伝いをしてきました。

その中で、思ったことが多くの方が加入している火災保険の内容を理解していないことです。

加入の経緯を聞くと、

  • 「家を購入時に住宅ローンの融資条件の一つということで銀行から勧められるがままに入った」
  • 「家を借りるときに仲介業者から入った」
  • 「親からもらった家なので入っているかもわからない」

などです。

火災保険はご自身で入りたくて入るのではなく、入らざるをえなく入る方が大半だということです。自宅を買う、借りるという目的に際しては色々調べて選ばれると思いますが、付随する火災保険に関してはあまり調べる方は少なく思います。

さらに自宅の購入は数千万円の商品になりますが、火災保険は10~30万円ほどで自宅の購入価格に比べると1%以下になります。そのうえ、売買契約、金消契約、融資実行、引渡しなど忙しいときに火災保険に加入します。なかなか保険料・補償内容の比較検討はできないと思います。

  • 自宅で子供がおもちゃを投げてテレビの液晶が割れてしまった
  • 駐輪場においていた原動付自転車(124cc)が盗難にあった

以上のような事故でも火災保険で補償できるケースがありました。補償を理解し請求しなければ、保険会社は保険金を支払ってくれません。

今一度ご自身の火災保険の内容をご確認いただければと思います。

1位:AIG損保/ホームプロテクト総合保険
2位:三井住友海上火災保険/GKすまいの保険
3位:セコム安心マイホーム保険
4位:損保ジャパン/THE すまいの保険
5位:東京海上日動火災保険/トータルアシスト超保険
FP 安本真由美
火災保険を選ぶときのポイントは、「必要な補償内容」を選び、「適切な保険金額」で契約すること

火災保険には、火災だけでなく豪雨や台風に伴う風災や水災、設備からの水漏れなど様々な補償があります。近年の自然災害の増加により、火災保険を扱う損害保険会社では改定が続き、保険料に値上げの傾向がみられます。火災保険の保険料は対象となる建物の構造や所在地によって異なります。それぞれの建物の周囲の環境により起こりうる災害を想定し、「必要な補償内容」を過不足なく選び、「適切な保険金額」で契約することが大切です。マンションと戸建住宅によって注意すべきポイントも説明します。

神奈川・女性・40代
業務歴:6年
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資格:1級FP技能士、CFP®

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火災保険において「必要な補償内容」とは?

火災保険では自然災害などによる建物や家財の損害を補償します。建物+家財あるいは建物のみを対象として契約します。

それぞれの補償内容が必要かどうか判断し、無駄のない補償を選択することが重要です。

【基本補償】

  • 火災
  • 落雷
  • (ガス漏れなどの)破裂・爆発

基本補償として多くの損害保険会社ではここまでを補償しています。最近の火災保険では以下の内容を選択、あるいは外すことも可能となりました。

【選択できる補償】

〇自然災害のリスクに備える補償

  • 風災・ひょう災・雪災
  • 水災
  • 地震保険(単独では契約できず火災保険とセット、火災保険とは別契約になります)

〇日常生活のリスクに備える補償

  • (自動車の飛込みなど)建物外部からの物体の衝突・落下・飛来
  • (給排水設備による)水漏れ
  • (突発的なデモなどの)騒じょう・労働争議による破壊
  •  盗難
  • (不測かつ突発的な事故)破損・汚損
  •  個人賠償責任
周囲の環境に起こりうるリスクとは?

選択できる補償内容について必要かどうか考えてみましょう。

【自然災害のリスクに備える補償】

台風などによる屋根や窓などの損害や、竜巻で飛んできた物による損害は「風災」で補償されます。建物の構造が木造の場合や、台風の影響が大きい地域では備えておきたい補償です。一方マンションでは不要の場合もあり、「風災」を除外できる損害保険会社を選べば、保険料を3割ほど節約することができます。

「水災」では、台風や豪雨による河川の氾濫だけでなく、洪水や高潮、土砂崩れによる損害を補償されます。その損害が建物や家財の保険価額の30%以上生じた時や、床上浸水であった時、保険金が支払われます。

最近では、集中豪雨による雨が排水設備から溢れ出し、建物にまで浸水する都市型の洪水も発生しています。河川や崖の近くの戸建住宅、低地のマンションの一階の場合には必要な補償です。建物だけでなく家財も対象とすることも検討しましょう。

一方、マンションの高層階や高台などで「水災」を除外できる場合は、保険料は2割から3割節約できます。

火災保険の補償内容を選ぶ前に、国土交通省のホームページのハザードマップを確認しましょう

国土交通省ハザードマップ

過去にどのような災害が起こったのか、地形や地盤の強度などを調べることでリスクを想定することができます。

リスクの想定を行い、何を補償したいのか、目的を明確にして「必要な補償内容」を選びましょう。

マンションの火災保険の選び方

【そもそもマンションに火災保険は必要なのか?】

賃貸の場合は賃貸借契約時に火災保険の加入が条件となっていることが一般的です。

分譲の場合は必須ではありませんが、火災保険に未加入だと2つののリスクがあります。

  1.  住宅ローンを組んでいる場合、災害時に住居は損害を受け、ローン残債が残る
  2.  自分が原因でない他者からの火災でも失火責任法という法律上、出火元に請求できない

また、マンションの火災保険では、集合住宅という特性から注意すべきポイントがあります。

【共用部分と専有部分】

マンションの場合、玄関ホールやエレベーターなどの共用部分の火災保険の契約状況を確認する必要があります。共用部分は管理組合で契約するケースが一般的です。

管理組合規定で共用部分と専用部分の境界や補償内容を確認しましょう。

【専有部分の建物の保険金額を設定するときの注意点】

専有部分の建物の保険金額を設定するには、2つの方法があります。

1.建築費倍率法(建物の建築価額から求める場合)

マンションの購入価格には土地代や共用部分の代金も含まれます。購入価格を保険金額とするのではなく、専有部分の建築価額を評価額として保険金額に設定しましょう。

参考例:マンション購入価格6,000万円、消費税額250万円の場合(*共用部分と専有部分の割合は一般例)

土地代:6,000万円-建築価額(250万円÷0.1)=3,500万円

建築価額の60%(共用部分):消費税額250万円÷0.1×0.6=1,500万円

建築価額の40%(専有部分):消費税額250万円÷0.1×0.4=1,000万円

建築価額(共用部分+専有部分)=消費税額÷売買時の消費税率(2019年10月以降は10%)

この建築価額から専有部分のみの建築価額を求めます。(共用部分60%、専有部分割合は40%の場合)

専有部分の建築価額=消費税額÷売買時の消費税率×40%(専有部分割合)

*新築ならこの建築価額をそのまま保険金額とします(参考例の場合、1000万円)

*中古なら経過年数に応じた価格変動率(建築費倍率)を乗じます(年次別指数法)

2.新築費単価法(面積から求める場合)

建物の構造から推定される新築費単価(損害保険会社が定めた1㎡あたりの単価)に延床面積を乗じて求めます。

専有部分の保険金額=損害保険会社が定めた1㎡あたりの単価×専有部分の延床面積

例えば、専有部分70㎡のマンションで、1㎡あたりの単価15万円なら

専有部分の保険金額=70㎡×15万円=1,050万円

注意:専有部分の延床面積の求め方にも上塗基準(壁の内側の面積を基準とする)と壁芯基準(壁の中の中心線を基準にする)の2つの方法があります。広告の表示に使われる壁芯基準だと面積が広くなるので保険料も高くなります。どちらを基準にするかなどもマンションの管理組会規定で確認しておきましょう。

出典:一般社団法人日本損害保険協会 損害保険Q&Aより、参考例は著者作成

【マンションでは日常生活のリスクに備える補償】

マンションでの火災保険の支払事故として多いのが「水漏れ」です。水道菅や給湯ボイラー、スプリンクラー、浄化槽、ガス湯沸かし器、雨どいなどの事故による損害を補償します。この事故が給排水設備からの水漏れなのか、上の階から水が溢れていたのか原因がすぐに分かりません。

その場合、共用部分に「原因調査費用」特約を契約しているか確認しましょう。また、自分の専有部分からの水漏れにより階下に損害を与えることもあります。その場合専有部分に「個人賠償責任補償」を契約しておくと、トラブルを防ぐことができます。

戸建住宅の火災保険の選び方

戸建住宅は周囲の環境によって自然災害の影響を受けやすく、建物の構造によって災害に強いか弱いかの差が生じます。建物の構造とは、その建物が柱・壁・屋根等にどのような材料を使い、どのような工法によって建てられたかということです。

建物の構造により保険料は異なるため、火災保険の契約時には建物の構造を正確に把握し、構造級別を判定することが必要です。

戸建住宅の場合、多くがH構造かT構造となり、保険料は高い順にH構造→T構造となります。また同じ木造でもツーバイフォー工法等による省令準耐火建物等の証明があれば、T構造になり保険料は安くなります。

【建物の構造級別を判定する】

建物の構造級別は、木造・鉄骨造・コンクリート造などの「建物の種類」で判定し、「建物の性能」は建築基準法等の証明による耐火建築物・準耐火建築物・省令準耐火建物から判定します。

<構造級別・建物の種類と性能>

出典:一般社団法人日本損害保険協会 損害保険Q&Aより

【戸建住宅では自然災害のリスクに備える補償】

・戸建の支払事故に多い補償は

  1. 地震
  2. 風災・雪災
  3. 落雷
  4. 火災・爆発

地震以外は基本補償に含まれる場合が多いです。選択できる補償は周囲の環境から想定します。

周囲の環境が住宅密集地では火災・爆発のリスクが高く、台風のよく通過する地域や高台では風災のリスクが高いといえます。一方、近くに河川や崖がなければ水災のリスクは低いといえます。

・戸建の地震保険について

近年地震についてのリスクは高まっています。戸建の場合、建物の損害が大きくなりがちです。住宅ローンを組んでいる場合や、被災した時に収入が減る可能性など、貯蓄だけでは生活再建が難しいようなら地震保険の加入を検討しましょう。

地震保険の保険金額は火災保険で設定する保険金額の30%~50%までとする場合が一般的ですが、地震災害の損害を特約により火災保険金額の100%まで補償できる損害保険会社もあります。

最後に

火災保険は改定が続き、内容も変化しています。専門的な用語も多く、どのような場合に補償されるのかなど一般の方にはわかりにくいと思います。判断に迷われた場合、信頼できる専門家に相談されることをお勧めします。

今回の執筆にあたりランキング形式で火災保険を選ぶという趣旨のもと、実際に戸建住宅での火災保険の比較を行ってみました。

特定の損害保険会社を勧めているわけではなく、ファイナンシャルプランナーとしてどのような視点で選んでいるのか参考になれば幸いです。

1位:ジェイアイ傷害火災保険/ダイレクト火災保険「iehoいえほ」
2位:日新火災海上保険/自由設計型火災保険「住自在(じゆうじざい)」
3位:ソニー損保/新ネット火災保険
4位:東京海上日動火災保険/トータルアシスト住まいの保険
5位:セコム安心マイホーム保険

プロが教える「おすすめ火災保険ランキング」

セコム安心マイホーム保険 100点(2名/2名中)

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「3位」におすすめする理由

・オール電化住宅割引やホームセキュリティ割引などの割引を適用できれば保険料は割安

・地震火災費用支払割合変更特約、建物電気的・機械的事故特約等の豊富な特約

オール電化住宅割引やホームセキュリティ割引などの割引を適用できれば迷わず選びたい保険会社になります。他社と比べて最低の免責金額が高かったりとマイナス点もありますが、それでも保険料が安くなることは大きなメリットだと思います。特約も地震火災費用支払割合変更特約、建物電気的・機械的事故特約等もあり手厚くできます。

FP 遠山晃章

「5位」におすすめする理由
☆ホームセキュリティー(火災・盗難の機械警備を導入している)割引がマンションで約4割、戸建で約3割

☆ワイド・ベーシック・スリムの3つのタイプから補償を選ぶことができ、割引を適用できれば保険料が安い

☆地震火災費用保険金補償や機械的事故補償などの特約が充実している

☆自動でセットされる費用補償などのサービスが充実している

<こんな方におすすめ>

・ホームセキュリティーを契約している方

・オール電化住宅や建物の外壁に燃えにくい建材を使用している住宅に住んでいる方

・災害や盗難が心配な方

FP 安本真由美

AIG損保/ホームプロテクト総合保険 50点(1名/2名中)

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「1位」におすすめする理由

・基本補償が6つのプランから選べる

・WEB申込をすることでだれでも10%の割引が受けられる

・オール電化住宅割引、耐火性能割引など独自の割引制度もある

基本プランの選択肢が多く選択肢が広い。さらに事故時諸費用保険金、残存物取片づけ費用保険金、地震火災費用保険金等の基本補償も外すことができます。どなたでもWEB申込割引を適用することで、10%の割引が受けられます。

万人受けするオールマイティな保険商品で、多くの方にお勧めできる火災保険です。

FP 遠山晃章

三井住友海上火災保険/GKすまいの保険 50点(1名/2名中)

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「2位」におすすめする理由

・地震火災費用支払割合変更特約、建物電気的

・機械的事故特約、家主費用特約など豊富な特約

・築年数に関わらず手厚い補償内容で加入できる

・グランドタイプにすることで、高齢者にも安心なさまざまなサービスが受けられる

豊富な特約により、手厚い補償内容になります。また、GK住まいの保険の日常生活賠償特約では、電車等運航不能賠償追加型になっている点も高評価。

保険会社によっては築年数によって補償内容が制限されたり、保険期間が制限されることがありますが、GK住まいの保険では築年数による制限がありません。

また、グランドタイプにすることで、電話サービスや24時間かけつけサービスなど高齢者にうれしいサービスがうけられます。

FP 遠山晃章

損保ジャパン/THE すまいの保険 50点(1名/2名中)

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「4位」におすすめする理由
・地震火災費用支払割合変更特約、建物電気的・機械的事故特約等の豊富な特約

・太陽光・スマートハウスに特化した「IoT住宅費用「売電収入・サイバーリスク」特約

太陽光発電の補償に当初から力を入れていた損保ジャパンの火災保険。基本の火災保険では太陽光パネルに損害が生じた際に、修理費は補償されるが、売電収入の補償はされません。損保ジャパンのIoT住宅費用「売電収入・サイバーリスク」特約を付ければ売電収入の損失分も補償されます。

さらに最近増えているスマートハウス。ネットワーク機器により便利になる一方でサイバーリスクも増えます。被害にあった際にサイバーリスク費用が受け取れます。

FP 遠山晃章

東京海上日動火災保険/トータルアシスト超保険 50点(1名/2名中)

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「5位」におすすめする理由

・「地震危険等上乗せ保障特約」がある

「地震危険等上乗せ保障特約」を付けることで、地震による損害を100%補償することができます。一般的な地震保険は国の制度になり、被災者の生活の安定に寄与することを目的としてあります。そのため、保険金額は主契約の50%までしか掛けることができません。「地震危険等上乗せ保障特約」を付けることで、主契約の保険金額の100%まで補償することが可能です。

特約保険料は決して安くはありませんが、地震を心配される方であれば、検討してもよいのではないでしょうか?

FP 遠山晃章

ジェイアイ傷害火災保険/ダイレクト火災保険「iehoいえほ」 50点(1名/2名中)

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「1位」におすすめする理由
☆必要な補償を過不足なく選べる(火災・破裂爆発以外の補償は選択可能)

☆支払い余力(予期せぬ災害・経済情勢などのリスクに対する会社の支払い能力)は1487%

☆築年数による保険料率(3区分)で、特に新築から5年、10年までの保険料が割安

☆「盗難」の補償内容が充実している

☆個人賠償責任補償特約に「示談交渉サービス」が付いている

<こんな方におすすめ>

・自分で必要な補償を選びたい方、適切な保険金額が設定できる方

・新築物件や築10年までの物件で保険料を割安にしたい方

・インターネットのみで火災保険に加入したい方

・建物と家財に「落雷」の補償が不要な方

FP 安本真由美

日新火災海上保険/自由設計型火災保険「住自在(じゆうじざい)」 50点(1名/2名中)

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「2位」におすすめする理由

☆基本補償をベースに「風災」「水災」「水漏れ」「盗難」など不要な補償を削ることができる

☆代理店型の損害保険会社の中では保険料が割安

☆支払い余力(予期せぬ災害・経済情勢などのリスクに対する会社の支払い能力)は1325%

☆マンションの専有部分の火災保険に利用できるS評価割引がある

☆個人賠償責任総合補償特約に「示談交渉サービス」が付いている

<こんな方におすすめ>

・自分で必要な補償を選びたい方、適切な保険金額が設定できる方

・新築や住宅ローンを利用されている方で保険料を安く抑えたい方

・建物に「風災・ひょう災・雪災」の補償は不要の方

FP 安本真由美

ソニー損保/新ネット火災保険 50点(1名/2名中)

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「3位」におすすめする理由

☆基本補償(火災・落雷・破裂・爆発)以外の補償を過不足なく選ぶことができる

☆支払い余力(予期せぬ災害・経済情勢などのリスクに対する会社の支払い能力)は873%

☆インターネットのみのダイレクト型販売なので保険料が割安

☆地震保険に上乗せ特約をつけることで、火災だけでなく地震の損害も保険金額の100%補償できる

<こんな方におすすめ>

・自分で必要な補償を選びたい方、適切な保険金額が設定できる方

・建物に「風災」や「水災」の補償が不要な方

・地震保険の補償を手厚くしたい方

・インターネットのみで契約したい方

FP 安本真由美

東京海上日動火災保険/トータルアシスト住まいの保険 50点(1名/2名中)

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「4位」におすすめする理由

☆基本補償(火災・落雷・破裂・爆発・風災)以外の補償を戸建住宅とマンション別のプランで選ぶ

☆支払い余力(予期せぬ災害・経済情勢などのリスクに対する会社の支払い能力)は744%

☆「水災」や「風災」など補償ごとに免責金額の変更が可能

☆ホームサイバーリスク費用補償・個人賠償責任補償(示談交渉付)など特約が充実している

☆地震保険に上乗せ特約をつけることで、火災だけでなく地震の損害も保険金額の100%補償できる

<こんな方におすすめ>

・「水災」「風災」「地震」「盗難」の補償を必要とし、保険料は抑えたい方

・医療相談や介護アシストなど日常生活のサポートを受けたい方

FP 安本真由美

火災保険比較