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妊娠がわかったら、備えておきたいのが費用のことですよね。
知っての通り、妊娠発覚から無事に出産に至るまでには、多額の費用が必要となります。また、出産時にトラブルが起こる可能性も否定できません。
「妊娠は病気ではない」という言葉はよく聞きますが、これは「だから甘えるな」という妊婦に対する戒めの言葉ではありません。「病気ではないからこそ、何かあっても治療や薬で対処できないこともあるため、大事をとらなければならない」という意味の言葉なのです。
母体に万が一の事態があったとき、貯蓄だけで支払いに対応することができるのか・・・無事に我が子の顔を見るまで、不安は尽きないですよね。
費用面が心配な人の中には、保険加入を検討している人も多いことと思います。妊娠や出産の前に、保険に入っておくべきなのでしょうか?
そこで、保険を検討中の人のために、妊娠や出産前に加入しておくと安心な保険について、紹介していきます。
自己負担はどのくらい?妊娠・出産にかかる費用
保険の話の前に、妊娠・出産にどのくらいの費用がかかるのか解説しておきましょう。
妊娠が発覚したら、まず始めに必要となるのが定期的な妊婦健診にかかる費用です。
妊婦健診は、無事に出産を迎えるために欠かせないものであり、出産までに最低でも14回受ける必要があるとされています。
費用は、病院によって金額が異なりますが、14回の通常の健診だけでも、おおよそ10~15万円の費用がかかるとされています。
定期的な健診のほかに、任意で受けるエコー検査や血液検査などの特別健診もあります。特別健診は補助の対象とならないことも多く、別途5万円前後の費用が必要になることが多いです。
次に、分娩・入院にかかる費用です。これが、妊娠・出産における一番大きな費用となります。
分娩・入院費は、全国平均で約50万円となっていますが、地域によって大きな差があります。一番高いのは東京都の609,189円、安いのは鳥取県の394,087円となっています。
また、大きな総合病院のほうが、クリニックや助産院よりも高い傾向にあります。
これらを合わせると、自然分娩の場合には妊婦健診と分娩・入院費と合わせて約60~80万円の費用が必要となります。
ここで補足しておきたいのですが、自然分娩の場合分娩費や健診費は健康保険の適用外となります。
妊娠は、健康保険の適用条件である「ケガや病気」に該当しないためです。ただし、妊娠中毒症や切迫早産など異常が見つかった場合の治療には、健康保険が適用されます。
一方、帝王切開による出産の場合は、健康保険が適用となります。自然分娩よりも手術費は高額となりますが、自己負担額は3割で済みます。そのため、平均的な自己負担額は約6万円となっています。
ただし、ご存知の通り出産の際には国や各自治体から補助金が給付されます。14回分の健診を無料で受けられたり、出産一時金が給付されることになっています。
これらの給付金を受け取った後の自己負担額は、平均で15~25万円といわれています。
前述した通り、分娩・入院費用は地域差が大きく、補助内容も居住している自治体によって変わってきます。そのため、中には自己負担金0円で出産した、という話もよく耳にします。
自己負担額を抑えて出産したい人は、自分が活用できる制度をしっかり確認したうえで、出産する病院や地域を選ぶといいですね。
妊娠・出産で適用される保険とは?
出産で給付金が受け取れる民間保険は2種類、「生命保険」と「医療保険」です。
生命保険は、被保険者の死亡時に給付を受け取られる保険で、医療保険は治療中に入院費や治療費を保障してくれる保険です。
「えっ、妊婦用の保険はないの?」と思った方もいることと思います。全くないわけではありませんが、「出産専用の保険」というものは、実はあまり一般的ではありません。
ここで、保険のシステムについて簡単に説明します。先ほど「ケガや病気に該当しないため、自然分娩では健康保険は適用にならない」と記載しましたが、民間保険も同様です。ケガや病気にあたらない自然分娩では、給付金を受け取れない可能性が高いのです。
健康保険と同様、民間保険でも出産時に適用されて給付金がおりるのは、帝王切開の場合がほとんどです。自然分娩でも給付金がおりるものもありますが、あまり数は多くありません。
そのため、「出産・帝王切開専用の保険」に入るのではなく、通常の医療保険に出産時も利用できるよう特約をつける方法が一般的です。
出産は、ケガや病気と違ってある程度予定日を予測できますので、比較的短期間で利用できる「定期保険」を利用するのがいいでしょう。出産予定日から少し余裕を持たせて加入すれば、費用を抑えて賢く活用できます。
医療保険であれば出産時以外のケガや病気でも適用になるため、出産を機に保険の見直しをしてみるのもいいですね。
ただし、通常の医療保険においても、自然分娩で給付金が支払われる可能性もあります。
代表的な例が、会陰切開をしてその傷を縫合した場合です。会陰を縫合した場合、これも「手術」に該当しますので、保険が適用となる場合があるようです。
また、吸引分娩や前期破水があった場合も、ダメモトで診断書をとって保険会社問い合わせてみたら給付金がおりた!という話もあります。
医療保険に加入していている人は、契約内容をよく確認するとともに、「もしかしたら?」という内容は保険会社に問い合わせてみましょう。
妊娠に備えて保険に入っておくべきなの?
医療技術の発達で、安全にお産できる確率は格段に高くなったものの、トラブルが絶対に起こらないという保証はありません。
「日々を安静に過ごしていれば大丈夫」「自分に限って万が一の事態なんてことは・・・」なんて、どこか他人事に考えてしまっていないでしょうか。
母子ともに健康な状態で出産を終えられるということは、奇跡的で恵まれていることなのです。
妊娠・出産時の万が一の事態に備えて保険の加入を考えてみることは、とてもいい機会でしょう。
もし、保険の加入を考えているなら、妊娠前に加入することを強くおすすめします。
1つ目の理由は、妊娠発覚後に保険に加入すると、給付金が出ない可能性があるためです。
そもそも、民間の保険は健康診断の結果が悪かったり、大病をした経歴がある人は、リスクが高いとして加入できないものが多くなっています。ただ、絶対に加入できないということはなく、妊娠からの週数などを条件に加入できる医療保険もいくつか存在します。しかし、加入できる場合でも「特定部位の不担保」という条件が付いてしまうことがほとんどです。
特定部位の不担保というのは、帝王切開、切迫早産、切迫流産、吸引分娩、妊娠中毒症などの「子宮を原因とする疾病」のことを指しています。つまり、妊娠中に医療保険に加入した場合、今回の出産が帝王切開になり手術や入院が発生したとしても、給付金を受け取ることができない可能性が高いのです。
もう1つの理由として、帝王切開で出産した場合に、その後の保険加入が難しくなってしまうことがあげられます。
なぜかというと、多くの民間保険は過去5年以内に手術歴があると加入することができないのです。
帝王切開も手術のひとつ。そのため、帝王切開で出産した後は、生命保険にも医療保険に加入することが難しく、加入できたとしても条件付となる可能性が高いでしょう。
また、1回目の出産が帝王切開だった場合、基本的には2回目以降も帝王切開になります。しかし、一定期間内に給付金を受け取った部位については給付に制限をつける保険が一般的です。そのため、妊娠前に保険に加入し、1回目の出産が帝王切開となった場合は給付金が受け取れますが、2回目も受け取れる可能性は低くなります。
これらの理由から、妊娠を希望する女性は妊娠前に保険に入っておくのが断然おすすめといえます。
「まだ先のことだし・・・」と先伸ばしにするより、早めに行動に移すほうが後の安心につながりますよ。
妊娠・出産前に検討しておきたい保険
妊娠・出産前に保険に加入したほうがいいことはわかったけど、一体どの保険に入ればいいの?と思った方のために、プレママの女性たちが検討すべき保険をまとめておきましょう。
保障内容や毎月の支払額をよく確認して、夫婦二人で一緒に検討してみてくださいね。
医療保険
前述したとおり、妊娠・出産の保障として最も一般的な保険が、医療保険です。
妊娠前に加入することが望ましいですが、週数によっては加入できるものもありますので、希望に合うものを探してみましょう。
保険料や保証内容はどのようなものが相場でしょうか。
女性向けで出産時にも適用となる商品の保険料は、月額2,000~5,000円くらいのものが多いです。2,000円未満の少額のものも多数ありますので、予算に応じて探してみるといいでしょう。
保険料によって保障の内容は様々ですが、以下のような内容が一般的です。
- 入院給付:5,000~11,000円/日
- 手術給付:5~10万円
ただし、前述のとおり自然分娩では適用とならないものが多数を占めますので、注意してください。
自然分娩でも適用となる保険
わずかですが、自然分娩を保証してくれる保険も登場しています。自然分娩に備えたい人は専用の保険を探してみるといいでしょう。
これらの保険の相場としては、保険料が月額1,500~2,500円と少額なものが多いです。
入院給付は5,000~11,000円で、手術給付が付くものや、子宮がんなどの婦人病にも対応しているものもあります。
少額なものが多いので、まずは気軽に資料請求してみるのもいいかもしれません。
学資保険
実は、学資保険は子供が生まれる前でも加入することができます。商品によって条件は変わりますが、出産予定日の140日前から加入できるものが多いようです。
「そうはいっても、あまりに早くから加入すると損になるのでは?」と思う方もいらっしゃるかもしれませんが、学資保険に早めに入っておくメリットもあります。
一番のメリットといえるのが、親の死亡保障がつくことです。万が一親が死亡してしまった場合に、保険料の支払いが免除されるとともに、満期時点の学資金が全額支払われます。
例えば、父親が経済面を支えている家庭で父親を契約者にしておくことでその後の経済面をフォローすることができますし、母親を契約者にすることで、出産時に死亡してしまった場合も学資金を残すこともできます。
ただし、子供が出生前に学資保険に加入する場合には、出生後に追加の手続きが必要になります。妊娠時には子供の名前や生年月日が確定していないためです。
また、万が一死産してしまった場合も、契約日にさかのぼって契約は無効になりますので、保険料を損することはありません。
学資保険についても一つの選択肢として、検討にいれてみてください。
妊娠後でも入れる保険はある?
予定外の妊娠で、妊娠発覚後に保険を検討し始める人もいるかもしれません。そうなった場合、妊娠後でも保険に入ることは可能なのでしょうか?
少し前述しましたが、妊娠発覚後は医療保険への加入が難しくなる可能性が高くなります。週数によっては加入が可能なものもありますが、数はそれほど多いわけではありません。
妊娠後に保険加入を希望する場合は、「少額短期保険」が加入しやすくおすすめです。
平成18年に保険業法が改正され「少額短期保険」というものが誕生しました。この保険のは、契約期間が1年と短期間で、給付金の支払いが低く設定されています。還元は少ない分毎月の保険料が少額になっており、月額1,500~3,000円程度のものがほとんどです。
保証内容としては、入院給付5,000円のほか、入院一時金や手術一時金、入院保険金が入院日数に合わせて数万円支給されます。
手厚い保障は期待できませんが、妊娠発覚後に加入するのであれば、このような保険を探してみるといいでしょう。
保険以外でもらえるお金は?
健康保険が適用にならない妊娠・出産ですから、もちろん公的な補助制度はたくさんあります。
注意すべき点として、これらの補助金を受け取るには多くの場合に申請手続きが必要となります。利用できる制度を把握して、申請漏れのないように気を付けてくださいね。
出産育児一時金
健康保険に加入していれば、児童1人あたり、42万円が支給されます。健康保険が適用にならない高額な分娩費用を補助するための制度です。
自然分娩や帝王切開だけでなく、妊娠22週を超えていれば、早産や流産、死産、人工妊娠中絶の場合も対象になります。
最も金額の大きい補助金になりますので、必ず受け取るようにしましょう。
出産手当金
産休中の収入減をサポートしてくれる手当です。標準報酬月額の3分の2を受給することができますので、会社を通して保険組合に申請してください。
支給条件としては、以下の2つがあります。
- 勤務先が加入している健康保険の保険料を自分で払っていること(国保の加入者や扶養されている人は対象外)
- 産休をとっており、産休中の給料が支払われていないこと
高額医療費
1カ月に負担した医療費が、既定の限度額を超えた場合に、それを上回る金額が還付されます。
この制度は健康保険適用時に利用できる制度です。そのため、基本的に正常分娩の場合は適用になりません。しかし、帝王切開や切迫早産、高血圧などトラブルが発生した場合に、その治療費においては適用となります。
「既定の限度額」ですが、これは所得区分によって変わってきます。保険組合のサイトなどでチェックしてください。
高額医療費控除
1年間の医療費が10万円を超えた場合、確定申告をすることで税金の還付を受けることができます。妊婦健診・出産入院費のうち自己負担分や、通院するためにかかった交通費などが対象です。
ただし、分娩費の安い地方の病院や助産院で出産する場合には、自己負担額が10万円を超えないことも多くあるようです。領収書はしっかり保存し、最終的な自己負担額を正確に把握しておきましょう。
まとめ
妊娠・出産時に備えておきたい保険について解説してきました。簡単に要点をまとめてみましょう。
- 妊娠に備える場合、医療保険に特約をつけるのが一般的
- 自然分娩は保険の適用外となることが多く、給付金がおりるのは多くの場合帝王切開の場合となる。
- 医療保険に入るなら、妊娠前に入ることが断然おすすめ!
- 自然分娩に備えたりや妊娠後に保険に入りたいなら、少額短期保険が加入しやすい
妊娠に備えて医療保険に入るなら、早めに越したことはありません。
出産は、どんな事態が起こるのか予想することが難しく、予定外の費用が発生する事態も起こりかねません。費用負担が不安な方こそ、保険を検討してみてはいかがでしょうか。
最近は医療保険の商品数も多くなり、少額で始められて保証が手厚いものもたくさんあります。妊娠を機会に、じっくり検討してみてくださいね!