サラリーマンが株式投資で勝つ方法！S&P連動投資信託とETFがおススメ

日本では、「株式投資はギャンブル」という認識が未だにあります。しかしそれは、正しい知識がないために起こる勘違いでもあるのです。実際に正しい知識をもって運用すれば誰でも資産を築くことができる、そのようなことが過去の歴史からも証明されています。

また、株式投資にはサラリーマンだからこそ受けられるメリットもあるのが事実です。しかし、間違った株式投資の方法では、せっかく自分の能力次第で勝てる勝負もギャンブルとなりかねません。今回は、サラリーマンだからこそできる株式投資で勝つ方法をお伝えしていきます。

スキマ時間を有効活用！サラリーマンの株式投資

皆さんは株式投資をしている人というと、どのようなイメージをお持ちでしょうか？

何台ものモニターの前に1日中座りっぱなし。しかも、必死に株の売り買いに講じている。そのようなイメージかもしれません。

しかし、そうしたイメージはもはや過去のもの。今ではスマホ片手に、気軽に株式投資を行う人が増えています。通勤時の電車に乗りながら、はたまたランチタイムの空き時間、就寝前に株価をチェックなど、スキマ時間を利用して株式投資をする人が多くなりました。これもスマホで投資が可能になったからでしょう。

また、それらのサラリーマンの方は先ほどのイメージのような株の売買を繰り返すという手法ではなく、一度買ったら持ち続ける（バイアンドホールド）かつ、受け取った配当金を再投資することで資産を拡大するという手法で株式投資を続けています。そのため、一昔前のように短時間で売買を繰り返すことも減りました。すると何度もパソコン画面のチャートを眺める必要もありません。

つまり、サラリーマンという忙しい環境でも、スマホの誕生や投資手法の変化によって、副業でも簡単に株式投資ができるようになったということです。しかも、副業で株式投資を始める場合、サラリーマン特有のメリットもあるのです。そのメリットについは次の項目で詳しく解説していきます。

サラリーマンの株式投資の魅力

サラリーマンが株式投資を行う場合、ほぼ確実に副業になるでしょう。会社を辞めてまで、いきなり株式投資にチャレンジするのはリスクが高すぎます。

しかし、サラリーマンという本業を続けている間は、毎月安定した収入がありますよね。これが仮に専業トレーダーだった場合は、株取引でなんとかして収支をプラスにしないといけません。そうしなければ、毎日の生活すらままならなくなってしまいます。

その点サラリーマンであれば毎月安定した収入が見込めるため、余剰資金で株取引をする分には生活に困窮することはありません。

実は株式投資は副業じゃない！

株式投資は厳密にいうと副業ではありません。あくまで株式投資は仕事ではなく「資産運用」にあたるため、副業ではないとされています。そのため、本来は会社の副業禁止規定には該当しない行為なのです。

しかし、株式投資によって得た収入が会社にバレた場合、副業禁止のルール違反として罰則を受ける可能性もあります。就業規則はあくまで会社が作ったルールなので、株式投資の副収入も副業のうちにされてしまうとペナルティが発生しないとも限りません。

次の項目では、株式会社に限らず、会社にバレずに副業を行う方法をお伝えしています。ぜひご参考にしてみてください。

それでも、会社にはバレたくないな……というあなたへ

会社にバレずに株式投資を行う方法は、証券口座を開設するときに「特定口座（源泉徴収あり）」を選択することです。会社に株取引がバレる原因は「税金」です。税金以外でバレる場合、同僚や知り合いによる告げ口も考えられますが、それは黙っている限り分かりません。

そのため、株式投資の収入から発生する「税金」を、いかにうまく処理するかということに全力を注ぎましょう。まずは、証券会社に登録する際、「特定口座（源泉徴収あり）」を選びます。すると、本来自分が納めなければならない税金（所得税・住民税）を証券会社が源泉徴収して代わりに納付してくれるのです。基本的には、これで会社にバレるということはありません（可能性はゼロではありません）。

もしくは、NISA口座を利用しましょう。年間の枠内であれば株取引で発生する税金は非課税です。つまり税金を納める必要もないので、当然会社にバレることもないということです。

サラリーマンに最適な株式投資法

サラリーマンのメリットは、毎月安定した収入があるということをお伝えしました。するとサラリーマンだからこそ、以下のような株式投資の選択肢が取れるはずです。

• 本業の余剰資金を毎月株へ積立投資することができる
• 株価が暴落しても余剰資金で株を購入している限り生活は保障される

そして、サラリーマンに最適な投資方法とは、「優良銘柄への長期投資」です。

短期的な株式の値動きは、株価の上昇下落（ボラティリティ）が激しく、ハイリスクハイリターンとなる傾向があります。しかし、長期的に見ると右肩上がりに、堅調な成長を遂げることが多いです。もちろん長期投資だから絶対に安心とは言えません。長期間の投資には時間的なリスクもあり、時間が経過するほど倒産や破産の危険性が生まれます。ただ、短期的な取引に比べると圧倒的にリスクは低くなり、また利回り（儲かった成績）も安定しやすい傾向にあります。

また、長期投資の場合は短期投資より、チャートや値動きをじっくりと見る必要はありません。時間のないサラリーマンにとって、活用しやすい方法と言えるでしょう。

長期投資に適した優良銘柄とは？

長期投資に適した優良銘柄について考えていきましょう。皆さんはどんな企業を思い浮かべますか？

日本を代表するトヨタ自動車（7203）や任天堂（7974）、ユニクロやGUでおなじみのファーストリテイリング（9983）などでしょうか。

では、それぞれの株価を見てみましょう。（株価はいずれも2019年3月22日終値）

• トヨタ自動車（7203）･･･6,753円
• 任天堂（7974）･･･3万700円
• ファーストリテイリング（9983）･･･5万3,940円

上記の通りです。始めて株価を見る方は、企業によって大きく価格が開いていることが分かるはずです。その理由について、以下で詳しく解説していきます。

日本の個別株は長期積立投資に向いていない！

日本の上場株は「単元株」という制度を採用しており、基本的にはこの「単元」単位でしか売買することができません。現在では、単元は100株に統一されており（2018年10月に統一される以前はバラバラでした）、簡単に言うと、100株単位でしか取引をすることができないのです。

そこで今度は、それぞれの1単元購入するのに必要な最低購入代金を見てみますと、以下の通りとなります。（手数料等は計算に含んでおりません）

• トヨタ自動車（7203）･･･67万5,300円
• 任天堂（7974）･･･307万円
• ファーストリテイリング（9983）･･･539万4,000円

先ほどの「株価」に「単元数100株」をかける、つまり単純に「株価×100」をすれば「最低購入金額」が分かります。

この3社で比較すると、一番安いトヨタ自動車（7203）で70万円弱、ファーストリテイリング（9983）に至っては500万円以上の資金が必要です。年収の高いサラリーマンの方もいらっしゃるかと思いますが、初めて株式投資するにはハードルの高い金額ですよね。

そして、サラリーマンには毎月積立て型で、長期投資がおすすめと紹介しました。そのため、上記3社（平たくいえば大手企業）の株は、サラリーマンが副業で行う方法には向いていないと言えます。

日経平均株価は過去30年間マイナスとなっている。

個別の日本株には積立投資が出来ないという場合でも、日経225に連動している投資信託やETFという金融商品が存在します。東証に上場している中で代表的なものは日経225連動型上場投資信託（1321）があります。

こちらの株価を見てみると、（2019年3月22日　終値）

• 日経225連動型上場投資信託（1321）･･･2万2,190円

となっています。しかし、ETFは1株単位で売買できるメリットがあるのです。つまり、ETFを利用すれば日本を代表する株に毎月、長期積立投資は可能と言えるでしょう。

ただ、まだ少しだけ疑問が残ります。

今から日経平均株価に長期投資すれば、20年後、30年後には果たして株価が上昇しているのでしょうか。

以下は日経平均株価の30年チャートとなります。

（出典：Bloomberg、マネーの達人、2016/06/28、「日経平均」vs 「S&P500」　過去5年～30年間、投資していたらどうなっていたか試算してみた）

日経平均株価は1989年に3万8,915円の最高値を付けました。しかし、そこから現在まで一度も最高値を塗り替えたこともありません。つまり、1989年から向こう30年で一度も値上がりしなかったということに等しいです。たとえ今から日本の株に長期投資を行ったとしても、過去のように調子よく価格が上昇していかないことが多くなります。

長期投資に適しているのは圧倒的に米国株！

日本株が長期投資に適していないとしたら、次に考えるべきは米国株です。

以下の統計は平成元年（1989年）と平成30年（2018年）の世界の企業の時価総額ランキングです。

（出典：週間ダイヤモンド誌面、2018/8/22、日本からアメリカへ？平成元年と平成30年の世界時価総額ランキングを比較した結果！）

平成元年（1989年）は先述したとおり、日経平均株価のピークだった年でもあり、上位50社中、実に32社が日本企業であり、しかも上位5社がすべて国内の会社といういわゆる「バブル期」に当たります。一方、平成30年（2018年）時点では上位50社にランキングされている日本企業はトヨタ自動車（7203）のみであり、上位5社はすべて米国株にとって代わられていることが分かります。

また、米国は平成元年（1989年）のランキングにも上位50社に15社がランクインしていることから、米国株は30年間堅実に成長を続けてきたということが分かります。米国株にはS&P500という代表的な500社からなる指標があり、S&P500の30年チャートは以下の通りです。

（出典：Bloomberg、マネーの達人、2016/06/28、「日経平均」vs 「S&P500」　過去5年～30年間、投資していたらどうなっていたか試算してみた）

日経平均とは異なり、右肩上がりが続いています。ここ十数年だけでも米国では2000年代前半にITバブルの崩壊、2008年にリーマンショックと大きな暴落があったにも関わらず、過去のどのタイミングでS&P500に投資をしても30年単位で見ればプラスになっているのです。

歴史的に見れば、米国株に20年以上積立投資を続ければ、ほぼ確実にプラスのリターンを得ることができたでしょう。

米国株では株主還元の意識が圧倒的に違う！

米国では、株式会社は株主のものであるという原則がきちんと浸透しています。株主に対するリターンも日本とは比較できないほどです。株主還元（リターン）とは主に配当金となります。株を保有していると、その持分に見合った配当金を受け取ることが可能です。

配当金は利益を源泉として株主にその利益の一部を還元するというもの。そもそも株式会社が株主のものなので、当然株主には配当金を受け取る権利があります。この配当金に対する考え方が日本と米国では全く違い、日本ではよくある減配というのが米国ではよっぽどのことが無い限り発生しません。

というのも、米国では減配をするということは配当金を十分に出すだけの利益を上げることが出来ていないということで、減配イコール経営者失格という烙印を押されてしまうからです。すると、米国の株主総会では即座にCEOが解任されます。別の企業から優秀なCFOをヘッドハンティングしてくるというようなこともあり得るでしょう。

半面、日本の企業では株主総会でも物言う株主はほとんどおらず、何年も赤字を垂れ流している企業も……。もちろん配当金を出すこともできず、株主優待などの制度はあるものの、米国ほど真摯に株主に利益を還元する姿勢は見えません。

米国株で最も連続増配が長い企業はアメリカン・ステイツ・ウォーターという水道事業会社で、その連続増配年数は驚異の63年です。日本株で最も連続増配が長い企業は花王（4452）の29年しかなく、米国との差が開いていることが分かります。

それだけではなく、米国には連続増配が25年を超える配当貴族と呼ばれる企業が125社存在しています。その中には花王の競合でもあり、パンパースなどの消耗品でおなじみのプロクターアンドギャンブル（P&G）の62年、ほかにもバンドエイドなどのヘルスケア製品でおなじみのジョンソンエンドジョンソン、コカ・コーラの56年といった超優良企業も含まれています。

こういったことからも、米国の方が圧倒的に株主への還元意識が高く、長期積立投資をするに値すると言えるでしょう。

サラリーマンが長期積立投資をするならS&P連動投資信託とETFがおススメ！

サラリーマンが長期積立投資を行う材料として、米国株がおすすめの理由がお分かりになりましたでしょうか。

米国株には、配当貴族の他にも、iPhoneやMac製品で有名なアップル、Windowsでおなじみのマイクロソフト、クレジットカード決済の圧倒的シェアを誇るビザなど、世界的に有名な優良企業が数多く存在しています。これらの個別株に投資することももちろん可能ですが、サラリーマンをしながら個別株の分析をして購入していくのは大変です。

そこでおススメしたいのが、先ほど日経平均株価と比較したS&P500にまるまる投資してしまおうという戦略を紹介します。日経225に連動している投資信託やETFがあるように、S&Pに連動している投資信託やETFというのももちろん存在しています。

投資信託とETFの違い

投資信託とETFは似ていますが少しだけ違いも存在します。

さらに分かりやすくするために、それぞれのメリットとデメリットを記載します。

【ETFのメリット】

• 投資信託より信託報酬が安い
• 上場しているため、リアルタイムで取引ができる

【ETFのデメリット】

• 売買手数料が一般的に投資信託より高い
• 1株あたりの金額からしか購入できない
• つみたてNISAでは購入できない

【投資信託（インデックスファンド）のメリット】

• 売買手数料がETFより安い（インデックスファンドはノーロードという売買手数料がかからないものが多い）
• 最近では100円から積立投資できる商品も存在する
• つみたてNISAを利用することが出来る

【投資信託のデメリット】

• ETFより信託報酬が高い
• リアルタイムで売買することは出来ない（1日1回基準金額が決定する）

基本的には長期的にバイアンドホールド、かつ配当金を再投資することを推奨しています（簡単にいえば長期投資）。リアルタイムでの売買というのは気にする必要はないです。また、他にも投資信託は分配金を自動的に再投資できるのに対し、ETFは分配金を再投資することはできず、一度受け取る必要があります。

投資信託のように分配金を自動的に再投資すれば税金がかからないという点ではメリットとなります。

しかし、ETFのように分配金を一度受け取れば、税金は控除されますが、受け取った現金の用途は自由です。もちろん同じETFの購入代金に充ててもいいですが、別のETFや株式の購入代金に充てることもできます。

ETFと投資信託の一番の違いは売買手数料と信託報酬の違いになります。

• ETFは売買手数料が高いが、信託報酬が安い
• 投資信託は売買手数料が安いが、信託報酬は高く設定されています

信託報酬とは、毎年、ETFや投資信託の残高に応じてかかる維持費用のようなものです。

• ETFはイニシャルコスト（売買手数料）は高額だが、ランニングコスト（信託報酬）は安い
• 投資信託はイニシャルコスト（売買手数料）は安いが、ランニングコスト（信託報酬）は高い

また、つみたてNISAではなぜか投資信託しか購入することができません。つみたてNISA口座を利用する場合は自動的に投資信託となるので注意しましょう（ETFでも通常のNISA口座は利用可能）。

それでは、おススメのETFと投資信託を比較して、どの程度コストに違いが出てくるかを見てみます。

【おすすめETF（S&P連動）】

S&P500連動のETFでは以下の2点が圧倒的におすすめです。

• iシェアーズ・コアS&P500ETF（IVV）
• バンガード・S&P500 ETF（VOO）

これらはどちらもニューヨーク証券取引所に上場されているETFとなります。どちらも信託報酬が0.04％と圧倒的に低く、トータルのコストを抑えながら積み立てが可能です。

• SPDRS&P500 ETF（1557）

こちらのETFは東証に上場しているため、東証が開いている取引時間に売買することができます。信託報酬が0.0945％　と信託報酬は少し割高ですが、日本株ですので販売手数料は米国ETFのIVV、VOOよりは割安になります。

株式投資は必ず余裕資金で行うこと！

これまで何度もお伝えしていますが、株式投資は必ず余裕資金で行うということは肝に銘じておいてください。長期的に見ればほぼ確実にプラスになるとはいえ、何年後にプラスになるのか、またいつ株価が暴落するのかということを予測することは不可能です。予測できない以上、生活に必要な資金まで投資に回してしまうのはリスクが高すぎます。

あくまで余裕資金を毎月積立投資すること。それに徹してください。

まとめ

サラリーマンが行うべき株式投資はまとめると以下の通りとなります。

• 本業からの収入の一部を毎月、長期積立投資すること
• 投資対象は日本株より米国株がおすすめ
• 米国の個別株も良いが、本業への影響を考えるとS&P500に連動しているインデックスファンドかETFに投資すること

投資を始めてすぐに株式市場が暴落することももちろんありえます。ですが歴史上、その暴落時にも投資を止めず、こつこつ積立投資をし続けた者が20年後、30年後に莫大な資産を築いてきました。あなたも今こそリスクの少ない株式投資を始めてみてはいかがでしょうか。