ドイツ銀行が破綻するとき第2のリーマンショックが起こる超絶怒涛のヤバ過ぎる理由とは?

みなさんは、「ドイツ銀行」をご存知でしょうか?

名前を聞くと、日本銀行のように国が運営していると勘違いしやすいのですが、ドイツに拠点を構える民間の銀行です。ドイツ銀行を日本の銀行にあてはめると、メガバンク(三菱UFJ銀行、みずほ銀行、三井住友銀行)のような存在といえます。日本のメガバンクが倒産するなんて、信じられないことですよね。しかし、ドイツではそれが現実に起ころうとしています。

この記事では、「大きすぎて潰せない」といわれているドイツ銀行が破綻する可能性が高い理由や、破綻した場合に世界中にその影響がおよび、リーマンショック並みの恐慌がやってくることを解説していきます。

そもそもドイツ銀行って?

ドイツ銀行は外国貿易に特化した銀行として1870年に設立された銀行です。設立からすでに100年以上の長い歴史を持っている銀行となっています。設立から6年後の1976年には、ベルリナー・バンク=フェアアインとドイチュ・ウニオン=バンクといった、ほかの銀行との合併などで規模を大きくし、ドイツでは最大の銀行となりました。

その後は1900年代の東西ドイツの分裂によって、一度は分離解体されたものの、その後ふたたび10以上の銀行を統合する形で復活を遂げています。よく中央銀行と誤解されやすいのですが、冒頭でもお伝えしたようにドイツ銀行は民間の企業であり、ドイツの中央銀行はドイツ連邦準備銀行です。また、日本国内にも支店を構えています。

ドイツ銀行の現状

ドイツ銀行は設立以来、堅実な経営を続けてきたきました。そして、1995年に商業銀行の業務から投資銀行へ業務の方向性を変更しました。ここから、少しづつドイツ銀行はおかしくなっていき、投資事業での失敗で徐々に経営状態が悪化していきます。

たとえば、2013年には価格操作などの違法行為によって欧州委員会から制裁を受けています。さらに、アメリカでは住宅ローンの担保証券を違法に販売したなどの罪で、140億ドルの和解金を請求される事態も起こっています。また、日本でもドイツ銀行の職員が、当時の厚生年金の常務理事に対して高額な接待を行った贈賄の容疑で、警視庁から逮捕されています。これ以外にも、ほかの銀行と共謀して不正に価格を操作したことなどで、投資家への賠償金の支払いを命じれるなどしています。

これだけ見ても、不祥事の数がだいぶ多いことがわかります。ドイツ銀行は日本のメガバンクのような存在です。しかし、日本のメガバンクでこうした不祥事を聞くことは、ほぼありません。こうした不祥事の影響で、ドイツ銀行は信用性と資金を失っていき、経営が悪化する材料が積み重なっていったのです。

ドイツ銀行の株が暴落

こうした不正への制裁金や和解金などマイナスな出来事が多発したことで経営が悪化し、ドイツ銀行の株価は大幅に暴落しています。発行時のドイツ銀行の株価は約34ユーロとなっており、その後は約107ユーロまで大幅に上昇しました。しかし、2018年2月時点では7.5ユーロほどで取引されており、最高値から大幅に暴落していることがわかります。

 FRBはドイツ銀行を「危険な状態」と指摘

WSJ(ウォールストリートジャーナル)はFRB(米連邦準備制度理事会)がドイツ銀行のアメリカ事業を担う部門を、「問題のある状態(troubled condition)」と指摘していると報じています。FRBがこうした指摘をすることは極めて異例なことであり、ドイツ銀行はこれによって事業内容に制限を受けている状態です。また、事業内容だけでなく、解雇や雇用、人事異動や職種変更にもFRBの承認を受けなければいけません。

FRBはこの件に関してコメントを避けているようで、具体的な指導の詳細までは明かされていません。アメリカ部門の事業担当者は、親会社であるドイツ銀行には潤沢な資金と流動性が備わっていると述べているものの、異常な事態であることは間違いないといえるでしょう。

ドイツ銀行にさらに追い打ちをかける3つの要因

ドイツ銀行は投資銀行へ方向転換したことで、結果として数多くの不祥事を起こしてしまいました。しかし、ドイツ銀行を追い込むとてつもなくヤバイ要因が、実はほかにもあるのです。

筆頭株主「海航集団」が売却を決定

ドイツ銀行の筆頭株主のなかに、中国の海航集団という企業がいます。海航集団はドイツ銀行の株式の約7.6%を保有している、いわば大株主です。同社は深刻な債務超過に陥っており、経営状況が悪化しています。そして、2018年9月には、ドイツ銀行の株をすべて売却する方針を明らかにしているのです。今後は、1年6ヵ月にわたって順次売却を行っていく予定となっています。海航集団がドイツ銀行の株を手放せば、現在暴落している同社の株価はさらに値下がりになるでしょう。

さらに、共同創業者の王健氏は、2018年7月に出張先のフランスで謎の急死を遂げています。中国政府は海航集団の借金に依存する経営体質に問題があることを、過去に指摘しています。今回の急死も、裏で政府や何か大きな力が動いているのではないかと疑惑が広まっています。

ヘッジファンドが鬼畜の空売りを仕掛けている

ドイツ銀行の株価をさらに暴落させる要因は、海航集団が株を売却することだけではありません。巨大な資金力を持っているヘッジファンドが、過去にないほどドイツ銀行の株を空売りしているのです。ただえさえ厳しい状態にあるにもかかわらず、追い込みをかけるように暴落を促そうとしています。

一説によると、ヘッジファンドはドイツ銀行が危ない状態であることを、何年も前から気づいていたといわれています。しかし、世界に大きな影響をあたえてしまうため、ドイツ銀行を潰すことを暗黙の了解として避けていたようです。

デリバティブの問題で政府も救えない

ドイツ銀行がさらにやばい状態にあることを示す、もう1つの問題がありません。それはドイツ銀行が運用しているデリバティブ取引の運用額です。

一説によると、高いレバレッジを効かせたその運用額は7,900兆円に登るといわれています。これは、ドイツのGDPのおよそ19倍になっており、仮にドイツ銀行が破綻した場合、国家単位でも救済することができないレベルの負債額になります。

ドイツ銀行は「大きすぎて潰せない」といわれています。潰れてしまえば、経済にあたえる影響が大きすぎるからです。そのため、破綻前には政府が税金で救済策を講じると予想されています。しかし、場合によってはそれもできないような状態にまで、ドイツ銀行はきてしまっているのです。

リーマンショックをおさらいしておこう

ドイツ銀行の経営状態が非常に悪いことは、ここまで見てきたことでよくわかったと思います。そして、ドイツ銀行が破綻した時に訪れる世界的な恐慌は、リーマンショックをも凌ぐといわれています。その凄さを理解するためにも、リーマンショックがどのようなものであったかをここで確認しましょう。

リーマンショックとは?

証券会社であるリーマンブラザーズの倒産から起こった、世界的な大恐慌です。名門の証券会社として格付けでも、「AAA」というもっとも高い評価を受け続けていました。

投資を行ううえで、こうした格付けは非常に重要です。しかし、後にこうした格付けも、意図的に作られた偽りのものであったことが明らかになっています。

リーマンショックとサブプライムローン

リーマンショックの原因は、サブプライムローンという低所得者向けの住宅ローンが大きな原因となっています。低所得者向けの住宅ローンは貸し倒れのリスクが高いため、本来であれば誰もお金を貸したがりません。しかし、サブプライムローンではこうしたリスクを抑えるために、家そのものを担保として高い金利のローンを組むことで、リスク分散を行っていたのです。

これは、住宅購入者、証券会社や金融機関など双方にメリットのあるローンでした。購入者からすれば、仮に住宅ローンが返済できなくても、その住宅を手放せばローンの返済もその時点で終わります。あとは賃貸にでも好きなところに引っ越せばOKです。証券会社や金融機関にとってもリスク分散が的確にできた優れた商品であり、ローンの支払いで高い金利を受け取ることができるという大きなメリットがあったのです

サブプライム証券・CDO

サブプライムローンはリスク分散ができた優れた商品です。しかし、返済が滞った場合には住宅の担保だけでは回収しきれないリスクも、もちろん存在しています。そのため、このサブプライムローンをさらに証券として販売を行ったのです。これがサブプライム証券といわれるものです。サブプライム証券は高い金利で大きな人気を集めました。格付けでも高い評価を受けたことで、投資家たちはさらにサブプライム証券へ投資を行っていきます。

ここに加えて、CDOが登場します。CDOは売れ残った評価の低いサブプライム証券を複数集めて、パッケージ化したものです。3段階のリスク許容度から選択するCDOは、格付け評価も高水準でこれまた大きな人気を呼びました。

そして、リーマンブラザーズもこのCDOを大量に保有していたのです。

住宅バブルの崩壊、そしてリーマンショックに

サブプライムローンは低所得者でも住宅が買えたので、これを利用して住宅を購入する人がたくさんいました。それと同時に当時は住宅バブルで、住宅自体の価格も大幅に上昇していました。サブプライムローンは購入後に住宅価格が上がることを前提とした商品です。

しかし、加熱しすぎた市場を懸念したFRBは、金利の引き上げを行いました。これによって、住宅バブルは崩壊していき、同時にサブプライムローンは住宅を引き払ってもローンを返済できない不完全な商品になりました。これによって、サブプライム証券やCDOを抱えていたリーマンブラザーズは破綻してしまったのです。

そして、リーマンブラザーズの証券や債券もただの紙切れ同然となってしまい、それを持っていた他の金融機関も同じように次々と破綻していきました。これがリーマンショックの全容です。

第2のリーマンショックが来る理由

ここまで見てきたことで、ドイツ銀行がいかに危険な状態にあるのかよくわかったと思います。しかし、ドイツ銀行だけが破綻するならまだしも、この問題は世界中に大きな影響をあたえてしまい、リーマンショック並み、もしくはそれ以上の恐慌を引き起こしてしまうのです。

ここからは、ドイツ銀行が破綻したときに、なぜ大規模な恐慌が起こるのか、その理由について確認していきたいと思います。

CDSがすべての原因

先ほど、ドイツ銀行が運用するデリバティブが7,900兆円近くあることを解説しました。そもそも、デリバティブとはどういった商品なのでしょうか。

デリバティブとは?

デリバティブとは金融派生商品のことです。株や債券、ローンや外国為替といった基本的な金融商品に関連して、リスクを下げたり、逆にリスクを上げたりすることを目的として作られています。

このデリバティブのなかで、CDS(クレジット・デリバティブ)という商品があります。CDSは、社債、国債といった債権の信用リスクに対して、保険の役割を持っている商品です。たとえば、債権を購入した投資家が、企業が倒産したことで資金を回収できなくなった(債務不履行)場合に、CDSを発行している企業がその損失分を保険金として払うといった仕組みです。みなさんも加入しているかもしれませんが、毎月保険料を支払って、病気になったときに保険金がもらえる生命保険などと、そこまで大きくは変わりません。

ドイツ銀行が破綻すれば連鎖的に世界中の企業が破綻する

問題はここからです。現在世界中でこのCDSが発行されています。つまり、ドイツ銀行のみならずさまざまな銀行がCDSを抱えている状態です。CDSは発行すれば、購入者から毎月プレミアム(保険料)を受け取ることができるため、大きな利益をもたらしてくれます。生命保険も同じで、加入しても病気にならない人の方が多く、保険料の収入で儲けられる、だから事業として成立しているのです。

しかし、倒産(債務不履行)になった場合は話が別です。販売した分のCDSの債務の支払いが待っています。ドイツ銀行は発行しているCDSのうち、もしその中でどこかの企業が債務不履行になれば、その分の支払いをする必要があるのです。こうなった場合、現在ただえさえ瀕死の状態にあるドイツ銀行は、非常に高い確率で破綻します。

さらに恐ろしいのは、ドイツ銀行自身が発行している債券のCDSも作られているという点です。つまり、ドイツ銀行がCDSの支払いができず破綻した場合、ドイツ銀行の債券のCDSを発行している企業が、回収できなくなった分の支払いを投資家に行うことになります。

第2のリーマンショックがやってくる

そして、2019年現在こうしたCDSを世界中のさまざまな銀行がお互いに持ち合っている状態です。そしてここまで見てきてわかったように、現在の状況はリーマンショックの時と非常によく似ています。リーマンショックでいうところのサブプライムローンは、ドイツ銀行の問題に置き換えるとCDSです。CDSはサブプライムローンよりもさらに、ほかの金融機関と密接に結びついています。

もし1つでも破綻してしまい、それが大規模な債務の支払いを生み出した場合、世界中の金融機関がドミノ倒しのように潰れていってしまうのです。その規模はリーマンショックのおよそ4倍といわれています。

ピンチはチャンス?!億万長者になれるかも?

みなさんは、マネーショートという映画をご存知でしょうか。この映画はリーマンショックの時、誰もが住宅価格の上昇とサブプライム証券の価値を疑わなかったなか、その崩壊を予測した男たちが、空売りやCDSで大儲けをしたはなしです。

恐慌は世界的な大不況を生み出します。しかし、それと同時に億万長者も数多く誕生するのがポイントです。実際にドイツ銀行が破綻するかどうかは、だれにもわかりません。しかし、ドイツ銀行の破綻で影響がでそうな企業の株を空売りしておけば、第2のリーマンショックがやってきた時に、あなたはもしかすれば億万長者になれるかもしれませんね。

まとめ

以上、ここまでドイツ銀行の破綻する可能性や、破綻した場合にリーマンショック並みの世界恐慌が訪れることを解説してきました。ドイツ銀行の破綻する可能性は非常に高く、メルケル大統領を中心に、現在は国をあげてその救済を試みようとしています。実際に、ドイツ政府内ではドイツ銀行とコメルツ銀行の合併案が提出されています。

しかし、弱体化した銀行を合併してもうまくいかない可能性はとても高いでしょう。第2のリーマンショックは、もしかしたらもうすぐそこまで来ているかもしれません。

前原
前原
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仮想通貨やフィンテックを中心にフリーライターとして活動しています。

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