仮想通貨の仕組みを世界一わかりやすく説明してみた|投資法も解説!

今回は、仮想通貨の仕組み・特徴について世界一分かりやすく解説していきます。

仮想通貨には、ブロックチェーン、暗号技術、発行量上限など難解な用語が出てきます。そのため、他の投資用商材に比べて覚えることが多く、ついつい面倒で情報収集を怠りがちです。しかし、投資を行う上で仮想通貨の仕組みをしっかりと押さえておかないと、ご自身の損失に繋がる恐れもあります。

当記事では、難しい用語は出来るだけ簡単な表現を使って説明しています。また、仮想通貨の買い方・投資のしかたも詳しく解説していますので、すぐにでも仮想通貨投資を始められるでしょう。

仮想通貨とは?仕組みを徹底解説

仮想通貨とは、紙幣や貨幣のような実態がなく、すべてデジタル上で送金や決済ができる通貨のことです。私たちは普段、法定通貨(日本円など)を利用して、商品を買う・受け取る・サービスを使うなどの「契約」を交わします。仮想通貨は、そうした契約をインターネット上で、なおかつ電子状のお金で行うとするものです。

仮想通貨は、ブロックチェーンや電子署名といった暗号技術によって成り立っています。そのため、仮想通貨は「暗号通貨(CryptoCurrency)」という名で呼ばれることもあります。

仮想通貨の代表格はビットコイン(Bitcoin)ですが、他にも世界に2,000種類の仮想通貨が存在します。ビットコイン以外の仮想通貨は、総じて「アルトコイン」と呼ばれ、今もアルトコインの種類は増え続けています。

「暗号通貨」や「仮想通貨」という名称を聞くと、「何だか怪しい」というイメージを湧きがちですが、実は仮想通貨の存在は日本政府にも認められており、2017年4月に施行された改正資金決済法にて仮想通貨の正確な定義付けが行われました。つまり、この時期から仮想通貨の財産的価値が公に認められたということで、実店舗などで商品の決済用通貨として利用できるようになったのです。

さて、ここからは仮想通貨について、より詳しく具体的な解説を行っていきますが、今まで世の中で流通していた法定通貨、もしくは電子マネーと比較することで、その違いが明確になることでしょう。

仮想通貨と日本円は何が違う?

日本円など、特定の国や地域で価値が公的に認められているものを「法定通貨」といいます。仮想通貨と法定通貨は、どちらも商品やサービスの支払いとして利用できる「お金」には変わりありませんが、それぞれ明確に異なるポイントが存在します。

その中でも特に重要なポイントは、「仮想通貨には管理主体が存在しない」ということです。

法定通貨は明確な管理主体が存在しています。それが政府や中央銀行と呼ばれる主体です。たとえば、日本円には紙幣や貨幣といった種類がありますが、価値の裏付けがなければ単なる紙切れ(紙幣)、単なる金属の塊(貨幣)でしかありません。そこに「お金」という価値が生まれるのは、管理主体である国や銀行が信用を裏付けているからです。

仮に銀行にお金を預けたとしても、通帳に記載された分の引き出しができなければ、誰も銀行にお金を預けようと思いません。また、私たちが法定通貨に価値を見いだしているのは、商品やサービスなどと引き換えられる、いわば証書のような役割を通過が果たしているからです。

こうした価値の生成はすべて信頼によって成り立っています。そして、その信頼は通貨の管理主体である政府や中央銀行が担っています。

一方、仮想通貨は価値を担保する主体が存在しません。また、中央の事業者や機関なども存在せず、その管理や発行をブロックチェーンネットワークによって担っています。

ブロックチェーンはP2P(ピアツーピア)ネットワークを主軸に、そのネットワークを利用するユーザー同士が直接繋がっています。また、ネットワーク内の送金情報、送金履歴は誰でも閲覧可能で、ユーザー同士互いに監視し合うことで安全性を保っているのです。

この監視作業は「マイニング」と呼ばれ、高度なコンピュータで計算処理を行い、ネットワーク参加者の不正送金がないか、日々チェックが行われています。ちなみに、マイニングでより速く計算処理を行った人には報酬が支払われるため、その報酬を目的に参加者が絶えないという仕組みです

このように法定通貨は中央集権的なシステム形成が行われ、反対に仮想通貨はユーザー主導で管理が行われているという違いがあります。

仮想通貨と電子マネーは何が違う?

仮想通貨はデジタル上のデータを扱うため、電子マネーと混同されがちです。電子マネーも現金をチャージして、交通機関の決済やショッピングなどに利用されるため、実態のないお金と言えます。しかし、仮想通貨と電子マネーは全く異なる特徴を備えています。

その大きなポイントは、「日によって価格が変動するか、否か」です。結論から言うと、仮想通貨は「変動する」、電子マネーは「変動しない」という違いがあります。

たとえば、「仮想通貨で100万円儲かった」、「仮想通貨で億り人(おくりびと)になった」という話題がネットやニュースなどで耳にします。これは、仮想通貨には価値が変動する仕組みがあり、株式のように、「安く買って高く売る」ことで利益を出すことができるのです。

ビットコインの場合、通貨が一般公開された当初は価値がほとんどない状態でしたが、2014年には5万円を超え、2016年には10万円を突破し、2017年12月には200万円近くの値段が付きました。このように価格が上昇したり下落するのは需給の関係が発生しているからであり、「ビットコインを欲しい」という人がたくさんいるほど価格は上昇しやすくなります。アルトコインの場合も同じです。

一方、電子マネーは日によって価格が変わることはありません。Suica(スイカ)などに1,000円をチャージして、次の日になると900円になっていたということは考えられないですよね。このように電子マネーの価値は常に一定で、仮想通貨とは性質が全く異なるのです。

仮想通貨は金(ゴールド)に似ている

では仮想通貨に似た金融商品はないのでしょうか。実は、仮想通貨は「金(ゴールド)」に似ているとされます。それは、通貨を発行する上限が決まっているからです。

金は地球上の自然環境の中から採掘できるものであり、当然ですが資源には限りがあります。

仮想通貨も同じように、永久に資源が存在するわけではありません。発行上限がなく、必要であればいくらでも作ることのできる法定通貨とは異なり、仮想通貨は「発行量上限」が決まっており、基本的に上限を超えて新しい通貨が生まれることはないのです。

ビットコインだと発行量上限は2,100万枚に設定されています。現在は既に約80%が発行されており、残り20%分の発行量を満たせばそれ以上通貨が発行されないということです。

発行量を設定することで、通貨のインフレを防ぐ役割を果たします。法定通貨の場合、紙幣や貨幣は無制限に生み出すことができますが、通貨の流通量が増えるに従って通貨価値は減少していきます。通貨の供給が市場の需要を上回ってしまうからです。これをインフレと呼び、物価に対する通貨価値の下落を表します。

反対に、仮想通貨はインフレとは逆のデフレになりやすいと言えます。デフレは物価に対して通貨価値が上昇することです。仮想通貨は発行量に上限があるため流通量が制限され、市場に流通する量よりも需要(ビットコインが欲しいという人)が増える可能性が高いことが分かります。

仮想通貨の用途は?

仮想通貨の使い道は様々ですが、特に多いのが「投資」として利用する場面です。先ほども紹介しましたが、仮想通貨は日によって価格が変動するという特徴を備えています。

そのため、ビットコインなどを安いときに買っておき、値段が高くなったときに売るという方法で利益が出ます。これをキャピタルゲインと呼び、株式投資からFXまで幅広い金融商品に利用されています。

仮想通貨を買うには、取引所と呼ばれるところを利用します。代表的な取引所に、bitFlyer(ビットフライヤー)、Zaif(ザイフ)、Binance(バイナンス)などがあります。

仮想通貨を利用して商品やサービスを買うことも

仮想通貨は投資用商品としての顔だけではなく、法定通貨のように「お金」としても利用できます。このお金は決済用通貨とされ、商品やサービスを買うときに用いられます。私たちは普段、コンビニでジュースを買ったり、洋服店でジャケットやシャツなどを買いますが、日本円の代わりに仮想通貨を利用できる店舗も増えています。

2019年2月12日時点で、ビットコイン決済に対応している店舗は300を超えます。代表的な店舗を挙げると、ビックカメラ、メガネスーパー、H.I.S.、DMM.comなどです。

全国的に見るとまだまだ導入店舗は少ないですが、今後は環境整備が進み、より一層使える店舗が増えてくることでしょう。

投げ銭や景品に利用されることも

仮想通貨は他にも、投げ銭や景品に利用されることがあります。

投げ銭とはネット上の寄付行為であり、気に入ったコンテンツがあればユーザーが配信者に通貨を渡します。人気動画サイトYouTubeでも投げ銭機能が追加され、気に入った動画に対してお金を渡す行為も一般化しています。

また、ネット麻雀やゲーム大会の景品として仮想通貨が配られる事例も現れました。

このように、仮想通貨は投資用途以外にも活用範囲が広く、主にネットを中心に利用の幅が広がっていきそうです。

仮想通貨のメリット・デメリット

仮想通貨は新しい投資用商材として人気を集めていますが、これから投資を始めてみたいという方も決して遅くはありません。仮想通貨が誕生してからわずか10年、その市場は成長期に差し掛かったばかりで、今後まだまだ成長する余地を残しています。

ただし、仮想通貨投資には利点・欠点が存在しているため、その両方をしっかりと理解した上で行いましょう。

仮想通貨のメリット:ハイリターン

仮想通貨は万国共通で利用でき、世界中どこへでも10銭単位の送金手数料しかかからないというメリットがあります。

しかし、仮想通貨の最大の利点を挙げるとすると、その価格変動の大きさが一番です。仮想通貨は、株式やFXと比べても価格変動の激しい金融商品です。ビットコインなどは1日に数万円の値動きも珍しくありません。

値動きが激しいということは、短期間に大きな利益を出しやすいということです。つまり、ハイリターンの商材と言えます。

2017年中頃から仮想通貨に投資するユーザーが増え、2018年1月には多くの銘柄が過去最高額を達成しました。投資家の中には「億り人(おくりびと)」と呼ばれる、仮想通貨投資によって資産価値が1億円を超える人まで現れました。

仮想通貨の価格が急騰しやすい理由は、その市場が成熟しきっていないからであり、今も将来性が有望な銘柄は山のように埋もれています。そのため、ゴールドラッシュのような盛り上がりを見せています。

仮想通貨のデメリット:ハイリスク

仮想通貨の大きなデメリットはハイリスクだということです。

仮想通貨のリスク面を挙げてみると、カウンターパーティリスク、システムリスク、価格変動リスク、流動性リスクなど枚挙にいとまがありません。特に、仮想通貨は自己責任の範疇が広いということを忘れてはなりません。株式投資やFXとは事なり、万が一資産が盗まれたり、悪用された場合にも1銭も返ってこないことを心得ておきましょう(カウンターパーティリスク)。

また、価格の変動幅が大きいことで、通貨価値が下がってしまった場合には大きな損失になりやすいです(価格変動リスク)。仮想通貨の種類は2,000以上にものぼるため、マイナー銘柄ほど人気が低く、思った通りの値段や希望した通りの注文ができないケースもあります(流動性リスク)。

それでも仮想通貨は短期間に大きな利幅を獲得するのに向いています。そのため、投資を行うときはデメリットであるリスク面をうまく抑制して、慎重・安全を心がけるようにしましょう。

株式投資やFXと比較すると仕組みが分かる

仮想通貨以外にも、投資用商材としては株式やFX、コモディティ(現物取引)などの種類があります。それぞれの商材は、リスクやリターン、投資できる条件、補償内容までガラッと異なります。そのため、それぞれの特徴を理解して、仮想通貨とFX、仮想通貨と株式のように資産とリスクを分散して投資することが最適です。

では、仮想通貨は株式投資やFXなどとどう違うのでしょうか。ここでは、それぞれを比較して、仮想通貨の強みを紹介していきます。

仮想通貨にはブロックチェーンという仕組みがある

仮想通貨の基本システムはブロックチェーンで成り立っています。ブロックチェーンは管理運営主体を置かず、取引情報を世界中に公開することで、ユーザー同士の監視・セキュリティチェックを行っています。

ブロックチェーンを利用すれば、ほとんど手数料を取られずに通貨を送金したり、取引者情報をアーカイブ化して必要なときに参照することが可能です。

株式やFXには、基本的にこうした根幹システムなる技術が存在しません。そのため、ブロックチェーンが応用され、他分野で広く用いられるようになると、仮想通貨市場全体が底上げされ、多くの通貨価値が上昇します。

金融分野以外にも応用が可能

実際にブロックチェーンが応用されている事例は多く、時代とテクノロジーの進歩によって様々な新製品が生まれています。

たとえば、株式会社NTTデータは東京海上日動火災保険と共同で、ブロックチェーンを利用した新しい貿易プラットフォームを開発しています。従来の貿易業務は紙や人手を利用したアナログ的な実務が多く、その結果、データの誤入力や共有情報の不備など大きなロスを生み出していました。

そこで、業務の効率化・生産性向上を目指し、ブロックチェーンに注目しました。ブロックチェーンを使えば、輸出業者、通関業者、オペレーター、船舶会社など取引関係者の情報をネットワークに保管でき、データはすべてデジタル媒体で、ネットワーク参加者同士の情報共有が行いやすくなります。

上記の例は一部に過ぎず、他にも不動産や保険、医療、エンターテインメントなどの分野でブロックチェーンの活用事例が増えています。ブロックチェーンに大きな注目が集まると、同時に仮想通貨市場全体にも良い影響を与えるでしょう。

5,000円から投資可能!仮想通貨を買う方法

仮想通貨を購入するには、取引所と呼ばれる業者を利用します。仮想通貨取引所は、株式投資の証券会社のような位置づけで、口座を開設することで送金や売買が可能になります。

取引所は国内・海外と数多く存在していますが、最初のうちは、日本語・日本円に対応した国内取引所がオススメです。海外取引所を利用するためには、パスポートを取得したり、ビットコインで入金を行うなど手間がかかるので、まずは国内取引所で投資に慣れることから始めましょう。

以下は有名な取引所を一覧で紹介しています。

取引所名読み方特徴国内/海外
bitFlyerビットフライヤー登録者数200万人以上(国内最大)国内
Zaifザイフ仮想通貨の自動積立てサービス国内
GMOコインジーエムオーコイン取引手数料無料国内
Liquidリキッド仮想通貨の出来高日本一国内
Binanceバイナンス仮想通貨の出来高世界一海外
Bithumbビッサム現在最も注目されている取引所海外

取引所の口座開設方法は、基本的にどの取引所でも方法は変わりません。以下のような手順で手続きを行えます。

  1. メールアドレスとパスワード登録
  2. 個人情報を登録
  3. 本人確認書類(運転免許証など)を提出

本人確認書類を取引所に提出すると審査が行われます。審査では入力した個人情報と書類に不備がないか確認され、特に問題なければ合格です。審査に合格すれば、その取引所にログインして取引が開始できます。

あとは作成した口座に日本円を入れ、その原資でビットコインなどの仮想通貨を購入するという流れです。

審査は特に厳しいこともなく、基本的に誰でも利用できるので、さっそく仮想通貨投資にチャンレジしてみてはいかがでしょうか。

仮想通貨の仕組みまとめ

今回は、仮想通貨の仕組みを出来るだけ分かりやすくお伝えしてきました。

ブロックチェーンや暗号技術など、仮想通貨には難しい専門用語が多いですが、今回の記事を読んでご理解いただけたでしょうか。

特に、仮想通貨のデメリットの部分は、投資をする上で非常に重要となるので、納得できるまでしっかりとお読みください。すべて理解する必要はありませんので、要点を押さえた方は、さっそく仮想通貨投資にチャレンジしてみましょう。

ゆきひろ
ゆきひろ
1,071 views

クラウドワークス・自社メディアサイトを中心にフリーのWEBライターとして活動しています。ネット記事やブログなど、約1年6か月で3,000記事を超える実績があります。執筆ジャンルは仮想通貨をメインに、投資・資産運用、副業、貯金・貯蓄、タイム/マネーなど金融系が得意です。

関連記事一覧

  1. この記事へのコメントはありません。

コメントするためには、 ログイン してください。