いま投資しておくべき仮想通貨はコレ!高い将来性が期待できる7種類のアルトコインを紹介

今回は、2017年から2018年現在にかけて好成績を記録した仮想通貨を紹介していきます。その数は7種類で、どの銘柄も2019年以降も成長が期待できる通貨です(今回はビットコイン以外のアルトコインに絞っています)。

仮想通貨の種類は2,000を超えるため、今回紹介する銘柄以外にも期待できるものもあります。そこで、仮想通貨の銘柄の選び方として3つのポイントに分け、そのコツについて解説していますので、ご自身で銘柄を探す際はご参考にしてみてください。

仮想通貨の種類は2,000以上!全てに違いがある

仮想通貨が始めて誕生してから10年が経ちましたが、現在でもその数は増え続けています。2018年時点の仮想通貨の銘柄数は2,000種類を超えるとまで言われており、特に2017年から2018年にかけて急速な勢いで増加中です。

仮想通貨が生まれるのはICOという方法が一般的で、2017年には915件ものICOが行われ、2018年には上半期だけで前年を超えるICOが実施されました。

ICOは仮想通貨を使った資金調達のことです。株式投資でいうところのIPOとよく似ており、簡単にいえば、「私たちはこんな優れたサービス・商品を生み出したから、投資家の皆さん少しだけ資金を貸してください」と呼びかけることを指します。投資家側は事業者のビジネスモデルやサービスが優れていると感じたら資金を投じ、その見返りとしてサービス利用の対価となる「トークン」を受け取れます。

受け取ったトークンは仮想通貨と同じように日によって価格が変動するので、ICO終了後、取引所に上場したりすると価格が上昇し、トークン売却による利益を獲得できるという仕組みです。また、ICOに参加した投資家には、「AirDrop(エアードロップ)」という配当が受け取れることもあるので、今後成長する可能性の高い銘柄には投資家から多くの資金が集まります。

このようにICOによって生まれたトークンも広い意味では仮想通貨と呼ばれ、一般公開後に数ある仮想通貨の仲間入りを果たすわけです。2,000種類も存在する仮想通貨には全く同じ仕組みは存在せず、それぞれが目指すゴールやビジネスモデルは異なります。そのため、投資家にすると、いかに有望な銘柄を見つけて資金を投じるかが、自身の投資収益性に繋がってくるということです。

では、どのようにして有望な銘柄を見つければ良いのでしょうか?

次の項目では仮想通貨の銘柄選びのポイントについて詳しく解説しています。

投資する銘柄はどのようにして選べば良い?

仮想通貨の銘柄選びのポイントは3つに分けて考えることができます。

  1. 事業の将来性・健全性
  2. 事業者(通貨発行者)の信頼性
  3. 市場の評価

仮想通貨の銘柄選びは株式投資でベンチャー企業に資金を投じることと似ています。ベンチャー企業に投資する際は、その事業の将来性や健全性、経営者の質や信頼感などを判断基準としますが、仮想通貨の場合も同じです。事業者が仮想通貨を生み出す理由は、「ある事業を創造して、そのサービスや商品を使うために仮想通貨を発行すること」を意味します。そのため、仮想通貨は単なる手段であって、事業者ごとに将来達成したいビジネスやイノベーションを持ちます。

つまり、仮想通貨への投資を別の言い方に直せば、「優れたアイデアに投資する」ということです。時に、「仮想通貨は法定通貨のように担保がないから危険」という意見もありますが、実は仮想通貨の担保になっているのは「事業者のアイデア」。ビジネスとして透明性の高い内容であれば、その事業の認知度も通貨の価値も上昇していくでしょう。

ただし、ビジネスの構想が優れているから必ずしも安全というわけではありません。仮想通貨の銘柄を選ぶ際は、上記の3つのポイントをバランス良く考慮して判断していく必要があります。以下で各ポイントを詳しく解説していますので、銘柄を選ぶ際のご参考にしてみてください。

【仮想通貨選びのポイント1】事業の将来性・健全性

事業の将来性や健全性とは、簡単に言えば、「その仮想通貨を使って将来何ができるのか」を見極めることです。

たとえば、2017年末頃に急速に人気が高まったモナコイン(MONA)という仮想通貨があります。国内大手取引所のbitFlyer(ビットフライヤー)に上場したことで通貨価値が高まり、一時は時価総額ランキング10位近くにまで成長しました。しかし、2018年に入ると人気は急落し、2018年11月30日現在の時価総額は78位まで転落しています。

モナコインはライトコイン(Litecoin)という仮想通貨のシステムをベースにした決済スピードの速さに特徴があり、日本の5ch(旧2ちゃんねる)で生まれたことから日本人投資家の間で話題になりました。しかし、2017年末に価格が急騰した後、多くの投資家が冷静になり始めると、「モナコインとは何のために生まれたのか?この先どのような用途で使用されるのか」という問題が浮上します。

確かにモナコインには決済スピードが高速という特徴がありますが、掲示板で遊び半分で生まれた仮想通貨だけあり、特筆すべきビジネスモデルも将来性もありません。将来何のために利用されるのかが分からないと、この先モナコインに対する需要が高まることは期待できないでしょう。つまり、特徴を持たないモナコインは話題が過ぎ去ると自然に価値を失っていったということです。モナコインに投資していた人にすると大きな損失となります。

このように、仮想通貨投資ではいかにビジネスモデルが重要かが分かります。その仮想通貨が将来的にどんなサービスに利用されるのか、事業者はどのようなビジネス構想を描いているのか、その点がはっきりと分かりやすいほど地位は安定すると言えるでしょう。

【仮想通貨選びのポイント2】事業者(通貨発行者)の信頼性

どれだけビジネスモデルが優れていても、トークンを発行する事業者の信頼性が低ければ投資は控えるべきです。株式投資やFXと比べると、仮想通貨は投資の環境が未整備の状態なので、最悪の場合は詐欺や資産消失のリスクにも見舞われてしまいます。

事実、2017年に行われたICOは915件ですが、そのうち一般公開を果たしたものは約3割ほどにとどまります。中には投資家の資金を持ち逃げする悪質な事例もあり、それだけ仮想通貨投資にはリスクがつきものということを理解しておかなければなりません。

事業者の信頼性を確認する方法は、その事業者の公式サイトにホワイトペーパーが公開されているか、定期的に開発状況などを公開しているか等を参考にしましょう。仮想通貨のホワイトペーパーとは「事業計画書」のようなもので、年度ごとに達成すべき目標を記したロードマップや、仮想通貨を生み出す目的、ビジネスモデルなどの詳細などが記載されています。

多くの仮想通貨は事業者の公式サイト内にホワイトペーパーが用意されていますが、逆にホワイトペーパーを用意していないところには投資しないことをおすすめします。また、事業者の公式ツイッターなどで開発状況や開発者の声などを定期的に発信しているかも重要で、プロジェクトの途中で開発がストップしているような事業者は信頼性が低いです。

【仮想通貨選びのポイント3】市場の評価

投資しようとしている銘柄について、市場の評価を参考にすることも大切です。

仮想通貨が一般公開されている場合であれば、「CoinMarketCap(コインマーケットキャップ)」などのサイトから時価総額や取引量などを調べることができます。一方、一般公開されていないICOセール中の銘柄の場合は、「ICO Bench(ICOベンチ)」などの評価サイトが役立ちます。

2019年以降も成長が期待できる7種類のアルトコインを紹介!

2018年、中国や韓国の規制強化、大手取引所coincheck(コインチェック)のハッキング事故など、マイナスイメージの強い出来事が多かったこともあり、仮想通貨市場全体の取引総額は下落しています。しかし、仮想通貨は誕生してからほんの10年が過ぎただけで、今後はさらに成長していく余地があります。

ここでは2017年から2018年にかけて好調で、2019年にも成長が期待できる7種類のアルトコイン(ビットコイン以外の仮想通貨)を紹介していきます。どの銘柄も、先ほど紹介した「事業の将来性」、「事業者の信頼性」、「市場評価の高さ」を兼ね備えているので、今後も順調に価値を高めていく可能性があると言えます。

1.イーサリアム(Ethereum)

イーサリアムはビットコインを除くアルトコインの中でナンバーワンの人気を誇る仮想通貨です。最近ではリップルに時価総額2位の座を奪われましたが、2017年末から約1年間2位をキープし続けた実績があります。

イーサリアムの特徴は「スマートコントラクト」というシステムが組み込まれていることで、このネットワーク内では誰でも自由にトークンやアプリを発行できるようになっています。イーサリアムのシステムをベースに新たなトークンを生み出す規格を「ERC20」と呼び、現在のほとんどの新規トークンはERC20をベースに開発されているのです。

ERC20で生まれたトークンやアプリを利用する場合、その対価としてイーサリアム通貨(ETH)を支払う必要があります。つまり、新たなトークンやアプリが生まれるたびにETHの需要が高まるため、必然的にイーサリアムの価値が上昇していく仕組みが構築されていると言って良いでしょう。

2.リップル(Ripple)

リップルは日本でも大人気の銘柄ですが、とうとうイーサリアムを抜き時価総額ランキングの2位に浮上しました(2018年11月30日時点)。1位のビットコインを追い抜くのは難しいですが、この先も時価総額を上昇させて盤石の地位を築くことが予想されます。

リップルの特徴はビジネスモデルとして国際送金サービスを開発していることです。現在の国際送金サービスは多数の金融機関を経由する必要があり、時間と手間、そして多額の手数料が発生します。そのため、リップルは現在、世界100以上の金融機関と提携し、国際送金を安く、速く、誰でも簡単に行えるようなサービスを作り上げているのです。そのサービスにはリップル通貨(XRP)を利用して行うため、運用が開始されることで通貨需要(価値)が高まることが予想できるでしょう。

3.イオス(EOS)

イオスはイーサリアムのERC20をベースに開発された仮想通貨です。もともとはトークンとしてICOを行いましたが、現在はメインネットへの移行が行われ、イーサリアムのブロックチェーンからは独立した存在となりました。そのため、これからはイオスのネットワークを利用して、イーサリアムと同じようにトークンやアプリを発行することが可能です。

イオスとイーサリアムの違いは開発言語にあります。イーサリアムのネットワークでトークンやアプリを開発する場合、Solidity(ソリディティ)というプログラミング言語の知識が必要です。一方、イオスではJava言語に対応しているため、基本的なプログラミング知識がある人なら簡単にトークンやアプリを開発できる環境が整っています。そのため、今後のICOやトークン開発は、より簡単に行えるイオスに移行するのではないかということで、イオスに対する期待が高まっています。

4.ステラ(Stellar)

ステラはリップルのシステムをベースに開発された仮想通貨で、リップルと同じく国際送金サービスを目的に作られました。サービスの仕組みは、リップルと同じように世界中の金融機関同士でネットワークを組み、その仲介機関として仮想通貨を利用することで、異なる国同士であっても安く、速く、簡単に送金が行えるようになっています。

ただ、リップルが狙うのは主に法人や団体向けの国際送金市場であるのに対し、ステラが狙うのは個人向けの市場です。法人や団体向けの国際送金市場はグローバル化が進展する貿易やグローバルアウトソーシングなどの規模の大きな市場ですが、個人向け市場も引けを取りません。

たとえば、フィリピンなどでは英語が公用語となっているため、海外に出稼ぎに出て、その給与を本国に送金する個人送金が活発化しています(OFW送金)。年々その規模は拡大し、正式な総金額だけでも1兆円を軽く突破し、フィリピン国内のGDPの約1割規模にまで発達しました。

このようにステラとリップルは競合する仮想通貨というわけではなく、それぞれ別の市場で競い合うサービスとして両方に投資する選択肢も考えられます。

5.アイオータ(IOTA)

アイオータは、昨今話題になっているIoT製品と仮想通貨(ブロックチェーン)を組み合わせたビジネスモデルを開発中です。IoTとは「Internet of Things」の略で、ありとあらゆるモノにインターネットを繋げて便利な世の中をつくり出そうとする動きを指します。たとえば、スピーカーにネットを接続し、いつでも音楽をダウンロードできたり、通販サイトから商品を購入できたりするサービスもIoTの考え方に従っています。

アイオータでは、そのIoT製品で決済を行うときに仮想通貨を利用したサービスを開発しています。仮想通貨のブロックチェーン技術を利用することで、より細かな決済(マイクロペイメント)が可能になり、1つのIoT製品ごとに支払いが行える環境が整備されるはずです。一例をあげると、自動車のガソリンを入れたときに自動で決済をしてくれる仕組みや、エアコンの使用量に応じて電気代が個別に徴収される仕組みなどが考えられます。

6.ネム(NEM)

ネムは高速取引と決済用通貨として開発された仮想通貨です。ネムでは1秒間に約2,000~3,000件の取引を処理することができ、送金や決済時に応用ができます。このスピードはクレジットカード大手のVISAの処理速度とほぼ同じです。また、ビットコインの処理速度は1秒間に7~8件程度なので、いかにネムの取引速度が速いかが分かります。

処理速度が速まると、たとえば取引所でネムを売買するとき、他の人に送金するとき、商品を買ってネムで支払いを行うときなどに時間がかかりません(ビットコインの場合は毎回10分ほどの待ち時間が必要)。クレジットカードで支払うときのようなスムーズさなので、今後はビットコインに代わる決済用通貨としての期待が高まっているのです。

7.エイダコイン(Cardano)

エイダコインは「Cardano」というオンラインカジノサービスを提供中で、そのカジノで利用できる仮想通貨が「ADA(エイダコイン)」と呼ばれます。Cardanoは通常のカジノサービスとは異なり、ブロックチェーンを導入しています。そのため、参加者同士で掛金や口数などの情報を交換し合うことができ、カジノを行うのに胴元が必要ありません。

基本的にカジノやギャンブルは胴元に必ず利益が残るように設定が行われていますが、ブロックチェーンで共有カジノを行うことで胴元による不公平な取引、悪意のある環境設定などを防ぐことができます。

仮想通貨おすすめ銘柄まとめ

今回は2019年にも成長が期待できる有望な仮想通貨を7種類紹介してきました。

イーサリアムやリップルなど人気通貨の他に、エイダコインやステラ、アイオータなど、一部の投資家が知る銘柄も存在しています。後者の銘柄はマイナーコインのようなイメージも受けますが、実は時価総額ランキングではどれも20位圏内に位置する人気通貨となっています。まだ一般投資家の間では認知度が低いため伸びしろは十分に残されていると言えるでしょう。

他にも有望な仮想通貨は多いですが、ここで紹介した以外の銘柄を選び際も、3つのポイント、「事業の将来性」、「事業者の信頼性」、「市場評価の高さ」をしっかりと調べた上で投資するようにしてください。

ゆきひろ
ゆきひろ
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クラウドワークス・自社メディアサイトを中心にフリーのWEBライターとして活動しています。ネット記事やブログなど、約1年6か月で3,000記事を超える実績があります。執筆ジャンルは仮想通貨をメインに、投資・資産運用、副業、貯金・貯蓄、タイム/マネーなど金融系が得意です。

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