第2のビットコインバブルを狙うなら「仮想通貨ICO」をマスターしよう!

今回は仮想通貨で注目を集める投資手法「ICO(イニシャル・コイン・オファリング)」を紹介していきます。

ICOは2017年頃から急速に普及し始めた通貨発行方法で、発行者は多くの人から資金を集めることができ、投資家は非常に安い価格で通貨を手に入れることができます。また、2017年にはICOから一般公開を果たし、数百倍の成長を見せた銘柄もあるなど注目が集まっています。過去のビットコインにも負けない成長を見せたICOですが、それだけ大きな利回りが期待できる投資法と言って良いでしょう。

この記事ではICOの特徴から仕組み、メリット・デメリット、画像付きのICO参加方法まで解説しています。この記事だけでICOについてマスターできるので、今から投資を始める方はぜひともご参考にしてみてください。

仮想通貨ICOの特徴

仮想通貨を新たに開発し、世の中に流通させるというとき、「ICO」という方法で行われることが多いです。ICO(イニシャル・コイン・オファリング)とは、仮想通貨を使って資金調達を行うことで、ICOセールと呼ばれる販売によって広く投資家から資金を集めることができます。

2017年にはICOが行われた件数が915件にも達し、2018年に入ってからも約半年間で昨年の件数を抜くなど、現在もその勢いに陰りは見られません。

ICOが活発化する理由は、仮想通貨の発行主体にとっては、インターネットで世界中の投資家から開発資金を集めることができることが大きいでしょう。一方、投資家にとっては、投資した仮想通貨が一般公開され、その後に値上がりすれば売買差益を期待できるメリットがあるのです。つまり、開発資金を集めたい発行主、資金を投じた以上の利益が欲しい投資家、どちらにとっても便益があります。

ICOで発行される仮想通貨は、まだ注目度が低いこともあり非常に割安な価格で手に入れることができます。そして、一般公開後に取引所などに上場すると価格が急騰することもあることから、最近ではICO銘柄に絞って投資する人も増えているのです。

そのため、ICOについて理解しておくことは、今後の仮想通貨市場で勝ち残るためには欠かせないとも言えるでしょう。では、ここからはICOの特徴や仕組みについて解説していきます。

ICOによってトークンが生まれる仕組み

ICOで発行される仮想通貨は「トークン」という総称で呼ばれます。「トークン」には「引換券」という意味がありますので、厳密にトークンと仮想通貨は異なるものです。基本的には、ICOによってトークン発行主が資金調達を行い、新しいサービスを開発。投資家はサービスを利用するために、引換券としてトークンを利用するということになります。

ただ、トークンも仮想通貨と同じく、日々価格が変動する投資的側面も強いため、仮想通貨とトークンを同一視する考え方もあります。もし、ICOに参加する理由がトークンの売買差益にあるという場合は、仮想通貨とトークンの違いについて深く考える必要はありません。どちらも価格変動がある金融商品としての位置づけが強いことだけ覚えておきましょう。

さて、ICOによってトークンが生まれる仕組みですが、少しだけICOの流れについて紹介しておきます。

ICOは以下のような手順で行われます。

  1. 新しいサービスの提供者(トークン発行主)が事前告知を行う
  2. プレセールに伴う参加者の招待が行われる
  3. プレセール開始(招待者のみ参加可能)
  4. プレセール終了、一般セール開始(誰でも参加可能)
  5. 一般セール終了、投資金の集計
  6. 一般公開、サービスの開発開始
  7. 取引所への上場、開発状況の公表など

ICOでは、まず最初にプレセールという参加者が限定された販売を行います。プレセールに参加する方法は、サービスの開発者による招待、もしくは1,000万円以上の投資金額の人限定などの条件をクリアした人に限られます。プレセールは開催期間が短いこともあり、参加するハードルが高いことが特徴です。

しかし、プレセールに参加することで一般セールよりも安くトークンを買うことができたり、様々な特典が付いている場合もあります。そのため、一部の投資家の中には、事前に徹底的に情報を集め、価値があると判断したICO銘柄に資金をつぎ込むことも。

ただ、プレセールに参加できなくても一般セールでトークンを買うことができます。多くの場合、投資家はこの一般セールに参加することが多いです。

セールが行われるのはICO銘柄を発行している事業者の公式サイトがほとんどで、サイトにアクセスすればトップページに「ICOに参加する」と表示されています。参加者はそのボタンをクリックすることで会員登録を行い、会員ページで指示された送金先アドレスにお金を振り込むのです。お金といってもトークンの対価のほとんどはビットコイン(Bitcoin)やイーサリアム(ETH)などの仮想通貨となります。

そのため、トークンを買うためには、事前に対価となる仮想通貨を用意しておきましょう。ビットコインやイーサリアムであれば、bitFlyer(ビットフライヤー)やZaif(ザイフ)など国内取引所でも扱っています。また、通貨を保管したり、送金を行う自分用のウォレットも必要です。

セール期間が終了すると、回収した投資金が集計され、どれだけのお金が集まったかが公表されます。このデータは、いわばそのサービスにどれだけ投資家が注目したかの指標となるため、トークンを買い終わった後もしっかりと確認するようにしましょう。

無事にICOが終わると、トークンの発行主はサービス開発を進めていきます。また、販売したトークンも一般公開され、仮想通貨取引所などに上場します。上場することで、その取引所でいつでもトークンの購入や売却が可能です。

ERC20を採用したICOが多い

ICOの中でも特に多いのがERC20を活用したトークンの発行です。ERC20は、時価総額2位の仮想通貨イーサリアムのプラットフォームからトークンを開発する規格を表します。つまり、ERC20トークンは、イーサリアムと同じくスマートコントラクトとブロックチェーンの基本システムを持ち、その構造など似通った状態で生まれてくるわけです。

ERC20の規格を使うことで、トークンの開発者は一からシステムを構築することなく、イーサリアムのシステムをベースに簡易的に通貨を発行することができます。たとえば、2018年11月5日の時価総額5位のEOS(イオス)や、同じく11位のTRON(トロン)もERC20によって発行されました。

こうしたERC20トークンを購入するためには、投資家はイーサリアム通貨(ETH)を用意する必要があります。すると、ERC20によってたくさんのトークンが生まれるごとにETHの需要が高まるというのが、イーサリアムの基本的なビジネスモデルです。

ただ、ERC20トークンも基本的にスマートコントラクトの機能が使えるため、ERC20トークンからさらに新しいトークンが生まれるという現象も発生しています。たとえば、EOSのプラットフォームをベースにトークンを発行することができるので、最近ではイーサリアムの一強体制が覆るかもしれないと予想されているほどです。

このようにICOの隆盛によって特定の仮想通貨の価値まで変動させてしまうことから、仮想通貨投資にはICO市場動向も大きなファンダメンタルズ要因になります。

トークンは金融商品/実用通貨として使える

ICOによって生まれたトークンは、基本的にサービスを利用するための引換券ですが、投資的な側面も強い傾向にあります。2017年には915件のICOが行われましたが、短期間で大きな値動きをする銘柄も存在しました。

たとえば、過去に最も値上がり率が高かったPopulousというトークンは、ICOセールから一般公開を果たし、最大300倍以上もの成長を記録しています。他にも、時価総額ランク上位に食い込むCardano(エイダコイン)は最大240倍、OmiseGO(オミセゴー)は60倍以上の値上がりを見せています。

このようにICOトークンはサービスを利用する実用通貨としての顔も持ちながら、一方で売買差益が発生する金融商品としての位置づけもあるのです。

ICOとよく似た投資方法

ICOは仮想通貨を利用した資金調達という意味でしたが、サービス事業者は投資家から資金を集めることができるメリット、投資家は一般公開後の売買差益を期待できるメリットがあることから、クラウドファンディングやIPOとよく似ているようにも思えます。

しかし、ICO、IPO、クラウドファンディングでは少し定義が異なり、それぞれ別の投資手段として分類されます。ここでは、各投資方法の違いを解説していますので、具体的にどこが違うのか見ていきましょう。

クラウドファンディングとICOの違い

クラウドファンディングとは、インターネットを通じて世界中どこからでも資金を投じることのできる仕組みです。今までは、サービス提供者は開発資金を捻出するために、銀行の融資や上場による資金調達が一般的でした。しかし、インターネットのクラウドファンディングサービスに登録することで、そのビジネスモデルに共感した投資家が自由に資金を投じることができるようになったのです。

ここまで聞くとICOとクラウドファンディングはかなり似ています。どちらもインターネット上で開発したサービスなどを告知し、世界中の投資家から資金を募ろうとします。また、クラウドファンディングでは利子や配当金、ICOではトークンというリターンがもらえる点も同じです。

しかし、クラウドファンディングでは受け取ったリターンの譲渡が認められていません。ICOでは、セール後に受け取ったトークンを自由に売買して良いことになっているため、権利の譲渡性という意味で両者は異なっています。

IPOとICOの違い

IPOは「イニシャル・パブリック・オファリング」と呼び、名称自体もICO(イニシャル・コイン・オファリング)とよく似ています。そもそもICOは、IPOを文字って作られた言葉です。そのため、基本的な構造もIPOをもとに作られていると言って良いでしょう。

IPOは未上場の企業が証券取引所に上場する際に、株式を発行して投資家から資金を募ることです。投資家は株式を購入することで、将来的に銘柄が値上がりしたことで売買差益を獲得することができます。ICOもトークンを発行して、投資家が売買差益を期待できる特徴があり、どちらもよく似た仕組みということが分かるでしょう。

ただ、IPOでは株式を買った投資家は企業の株主として経営に参加できる権利を得ます。また、一定の株数を保有していれば、企業から優待サービスを受けることもできます。この点はICOのトークンには無い特徴で、IPOとICOの大きな違いと言えます。

仮想通貨ICOのメリット

ICOの特徴を理解したところで、今度はメリットについても学んでいきましょう。ICOのメリットを知ることで、ビットコイン投資やアルトコイン投資以外にも、ICO投資という選択肢が生まれてきます。投資ポートフォリオが増えるとリスク分散にも役立つため、色々な投資法を知っておくと便利です。

では、ICOによってトークンを買うメリットを投資家の目線からお伝えしていきましょう。

最低クラスの安さで購入することができる

ICOのメリットの一つは、取引所に上場していないこともあり価格の安さが最低クラスということです。仮想通貨の価格が上昇する局面は、誰もが利用している有名な取引所に上場したときが多く、まだ一般で扱われていないトークンほど価格が低いと言えます。

2018年11月5日の時価総額で10位圏内に位置している仮想通貨の多くも、もともとはトークンとしてICOを行っていました。もちろん当時の価格は1円を下回るような低価格帯が多く、ICOによって最も安い状態の銘柄が手にできました。たとえば、現在23,000円ほどのイーサリアム(時価総額2位)や、1,800円台のNEO(15位)、14,000円付近のZcash(19位)もそうです。

つまり、ICOの時点で最も安く通貨を購入できれば、価値が上昇したときに利益を最大化できます。

早期購入によってディスカウントやボーナスが付く

ICOのセールには段階があり、期間によって第一セール、第二セールなどと変化します。ICOの多くは一般セールで第四セールまで開催されますが、期間の早い第一セールで購入するほどトークン価格の値引き(ディスカウント)、追加トークンプレゼントなどのボーナスが付きます。

より安くトークンを買うことができれば、一般公開後に値段が上昇したときの利幅も大きくなるでしょう。早期購入を実現するには、できるだけ早くICOの情報を集めること、その銘柄に投資すべきかどうか早く決断することが大切です。

仮想通貨ICOのデメリット

ICOについて、ここまで特徴や仕組み、メリットなどを紹介してきましたので、ICOトークンは非常に魅力的な金融商品のようにも思えます。しかし、リターン大きい投資方法だけに、注意すべき点も多い傾向があります。ICOにも当然デメリットがありますので、しっかりと理解し、危険だと思う銘柄には手を出さないことをおすすめします。

ICOトークンは必ず上場されるとは限らない

ICOトークンはセール終了後に一般公開されて流通しますが、基本的に仮想通貨取引所に上場しなければ売買することはできません。仮想通貨の投資家の方であれば、普段bitFlyerやZaif、Binance(バイナンス)などの取引所からビットコインなどを買っているかと思います。しかし、ビットコインなどの仮想通貨を買ったり、売ったりできるのは取引所があるからこそ可能です。逆に言えば、取引所に上場していない通貨は、買いたくても買えない、売りたくても売れません。

2017年のICO件数は915件と紹介しましたが、実はその内、取引所へ上場を果たしたのは全体の約25%、件数にして230件しかありませんでした。ICOトークンが上場するのは海外取引所が多く、海外は投票方式で上場を決めている場合が多いです。たとえば、「A~Fまでのトークンを上場したいけど、投資家の皆さんはどう思いますか」と取引所が提示し、「私はA」、「いや俺はBだ」というように投資家が投票を行った票数で決定されます。

そのため、トークンの開発者がいくら上場したくても、多くの投資家に認められない限りは取引所に扱ってもらえないのです。すると、いつまで経ってもそのトークンの取引ができず、ICOでトークンを購入した投資家も利益を出すことができなくなります。

つまり、ビジネスモデルが優秀なICO銘柄でも、あまりにもマイナー過ぎて需要の少ないトークンは上場しにくいと言えるでしょう。

中には詐欺案件も含まれている

ICO投資の最も注意すべき点は、トークンの中に紛れ込んでいる詐欺案件です。詐欺で多い手口としては、ICOで資金を集めたにも関わらず、その後いっさい公式の場に現れず、資金を持ったまま失踪してしまうというもの。当然ですが、投資家の資金が戻ってくることはありません。

また、サービスの開発者に悪意がなくても、トークンセールの公式サイトがフィッシング詐欺に狙われるケースもあります。フィッシングとは、本物の公式サイトそっくりに偽サイトを作り、間違ってアクセスした投資家から資金をだまし取る方法です。見た目は本物そっくりなので、公式サイトのURLを確かめたり、公式サイトをブックマークしておく解決法があります。

上記では取引所に上場できない流動性リスクが問題点でしたが、詐欺など投資家のリテラシーが求められるケースもあるので、しっかりと情報を集めるようにしてください。

ICOトークンを買う手順と方法

ICOトークンを買う方法は、まず以下の手順に沿って行います。

  1. 国内取引所などでBTCやETHを購入
  2. 取引所から個人用のウォレットに送金し保管する
  3. ICOセールの公式サイトに登録する
  4. 指定された送金先アドレスに個人用ウォレットからBTCやETHを送る

基本的には上記の通りです。それほど手順も複雑ではなく、簡単に行うことができるのもICOの良いところです。

先ほども説明しましたが、最近ではイーサリアムのERC20トークンのICOが増えてきているため、そうしたICOに参加する場合はETHを用意しておきましょう。必要な仮想通貨の種類は公式サイトに表記されていますので、あらかじめ確認しておいてください。

ICOセールの会場は公式サイトが多く、以下のようにトップページに「ICOセールに参加する」と表記されています(ここでは参考サイトで紹介しています)。

サイトによっては日本語に対応していないこともあり、「Buy Now」や「Register」といったボタンをクリックすると良いでしょう。

トークンを買う前に公式サイトに登録する必要があります。仮想通貨取引所の口座開設と同じように、メールアドレスの登録、パスワードの設定を行いましょう。パスワードは半角英数字で第三者に推測されにくい安全なものを作成してください。

先ほどのパスワードとメールアドレスでログインすると、画面上に上画像のような注文ツールが用意されています。まずはトークンを購入する数量を入力しましょう。その横に表示されている「1.5」という数字は、そのトークンを買うのに必要な仮想通貨の数量です。こちらは自動で計算してくれます。

次にトークンを買うための代用となる仮想通貨を選びます。ICO銘柄によって使える仮想通貨は異なり、上画像のように複数対応している場合もあれば、ビットコインのみという場合もあります。

購入数量と代用通貨を選択すると、画面をスクロールして上画像のようなQRコードが現れます。赤線で枠取った部分、もしくはQRコードが送金先アドレスです。ご自身のウォレットからこの送金先アドレスに先ほどの代用通貨を送ります。

上記の例では代用通貨をイーサリアムと選択しましたので、ここではMyEtherWalletを使用しています。各ウォレットの送金画面で「送金先アドレス」、「送金数量」を入力して送金を開始します。

すると、ICOの公式サイト側に入金が反映され、送金した通貨分のトークンを受け取れるのです。トークンの保有数はログイン画面から確認できます。

これでICOトークンの購入はすべて完了です。セール終了後にトークンが上場することで、取引所から売買ができるようになります。

仮想通貨ICOまとめ

今回は仮想通貨ICOについての情報をお伝えしてきました。

新しく仮想通貨を発行する方法はICOが主流になりつつあり、投資家の間でもICOを利用した投資方法が一般化してきました。その背景には、2017年中に急速に成長したICO銘柄が多かったことが挙げられるでしょう。中には、100倍、500倍にも価値が急騰したものもあり、第二のビットコインバブルを予感した投資家によって買い支えられていることが分かります。

ただし、ICOはハイリスクハイリターンの投資手法で、高い流動性リスクに加え、詐欺の手口も発見されるなど十分に注意して投資を行いたいものです。取引所ではハッキングの盗難に遭ったときの保障制度を実施するところもありますが、ICOに限っては完全に自己責任となるので、しっかりとリスクを見極めた上で投資するようにしてください。

ゆきひろ
ゆきひろ
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クラウドワークス・自社メディアサイトを中心にフリーのWEBライターとして活動しています。ネット記事やブログなど、約1年6か月で3,000記事を超える実績があります。執筆ジャンルは仮想通貨をメインに、投資・資産運用、副業、貯金・貯蓄、タイム/マネーなど金融系が得意です。

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